リコーの年収は906万円！役職・年代別の給与とジョブ型の実態

リコーの平均年収は906万円

リコーの平均年収は906万円です。平均年齢は45.4歳、平均勤続年数は20.0年と、精密機器・OA機器業界の中でも社員の定着率が高い会社です。

2022年3月期から2026年3月期にかけて平均年収は上昇傾向にあり、2022年（804万円）と比較して約102万円向上し、直近の決算期で過去最高を更新しています。2022年4月に導入されたジョブ型人事制度により、役割・成果に応じた処遇へと給与体系が見直されたことが背景にあります。

リコーの年収ランキング｜精密機器・OA機器メーカー7社との比較

精密機器・OA機器メーカーの年収ランキングにおいて、リコーは906万円で7社中2位という結果になりました。首位の富士フイルムホールディングスとは差がありますが、キヤノンやコニカミノルタといった主要な同業他社を上回る水準であることが分かります。

リコーは複合機・プリンターなどのハードウェア事業を祖業としながら、近年はオフィスのDX支援やデジタルサービス事業へと軸足を移す構造改革を進めています。ジョブ型人事制度への転換もこの流れの一環で、成果を出した社員の処遇が上がりやすい仕組みへと変化してきました。

精密機器・OA機器業界の年収相場

リコーの平均年収906万円は、大手OA機器メーカーの中でも上位の水準に位置します。国税庁の民間給与実態統計調査による給与所得者全体の平均（約478万円）と比較すると、400万円以上高い金額です。

リコーの年代別年収

平均年収（906万円）と人員構成比から逆算した推計値

20代：担当者クラス｜450〜600万円

リコーグループの大卒（学士卒）の初任給は月給28.5万円（2026年4月実績）。ジョブ型人事制度のもとでは、若手でも担当する職務の難易度や成果によって等級・給与が変わるため、入社数年でも評価次第で先輩社員に近い年収に届くケースがあります。

30代：主任・チームリーダー｜620〜800万円

30代に入ると主任やチームリーダークラスの職務等級に就く社員が増えてきます。デジタルサービス事業やソリューション営業など、成長領域を任される社員は評価が上がりやすく、30代のうちに年収800万円前後に到達する例もあります。

40代：課長・専門職上位等級｜800〜1,000万円

40代前後で課長やマネージャーに昇進するのが標準的なキャリアパスです。ここから年収900万円前後が視野に入ります。管理職に限らず、専門性の高い技術職・研究職として上位等級に格付けされれば、役職に就かなくても同水準の年収を得られるのがジョブ型の特徴です。

50代の年収目安

50代では部長クラスや上級専門職が中心となり、年収はピークを迎えます。平均で1,100万円前後で安定し、事業部長や執行役員クラスへ昇進すれば、さらに高い報酬水準が期待できます。

リコーへの中途入社・転職で年収はどれくらい変わる？

リコーは中途採用比率24.9%と、社員のおよそ4人に1人がキャリア採用という積極的な採用方針をとっています。ジョブ型人事制度のもとでは、入社時点の職務内容と等級によって年収が決まるため、前職の年収そのものよりも「どのポジション・等級で採用されるか」が重要になります。

「ジョブ型に変わって、年功で給与が上がりにくくなったのでは」という不安を持つ方も少なくありません。実際には、専門性の高いデジタルサービス・ソリューション領域の経験者ほど、前職より高い等級で採用され年収が上がりやすい傾向があります。一方で、経験やスキルが職務要件と合わない場合は、想定より年収が上がりにくいこともあるため、選考段階で等級と年収レンジのすり合わせを行うことが重要です。

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リコーの職種別年収は？

研究開発・技術職の年収目安

リコーの研究開発・技術職は、複合機のメカ設計からAI・IoTを活用したデジタルサービス開発まで幅広い領域をカバーします。全体平均から推計すると、以下の年収目安になります。

営業職の年収目安

リコーの営業職は、複合機・プリンターの提案営業に加え、文書管理システムや業務効率化クラウドサービスなどDXソリューションの提案営業へと役割が広がっています。

提案するソリューションの単価が大きくなるほど、個人・チームの成果が評価に直結しやすいのが近年のリコー営業職の特徴です。

コーポレート・事務職の年収目安

経理・人事・法務・広報などのコーポレート部門は、現場手当がつかない分、技術職・営業職より総支給額はやや下がりますが、それでも給与所得者全体の平均（約478万円）を上回る待遇です。

リコーの役職別年収

リコーはジョブ型人事制度への移行にともない、役職の有無だけでなく、職務の重要度・専門性に応じた等級で年収が決まる仕組みに変わりました。
そのため以下の年収目安は、従来型の役職名に置き換えて推計した参考値です。

リコーの平均手取りは約620万円

リコーの平均年収・平均年齢の場合、公式データから試算すると、年間の手取り額は約620万円、ひと月あたりの手取り額は約52万円となります。

リコーの年収が同業他社より高い2つの理由

2022年導入のジョブ型人事制度による成果連動

リコーの年収が上昇している最大の理由は、2022年4月から導入されたジョブ型人事制度にあります。

年功序列型の給与体系から、職務内容と成果に応じて等級・年収が決まる仕組みへ移行したことで、専門性の高い人材や成果を出す社員の待遇が上がりやすくなりました。この結果、2022年3月期の804万円から2026年3月期には906万円へと、4年間で約102万円上昇しています。

デジタルサービス事業へのシフトによる高付加価値化

もう一つの理由は、複合機・プリンター中心のハードウェア販売から、オフィスのDXを支援するデジタルサービス事業への構造転換を進めていることです。

従来のハードウェア単体販売は価格競争が厳しく利益率が低下しやすい一方、業務効率化クラウドサービスやセキュリティソリューションなどの高付加価値サービスは利益率が高くなります。こうした事業構造の転換が業績と処遇の両面にプラスに働いています。

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リコーの転職難易度と選考情報

結論から言うと、リコーへの転職難易度はやや高めです。国内有数の精密機器・OA機器メーカーとして知名度が高く、安定した経営基盤とジョブ型導入後の待遇改善もあいまって、多くの応募者が集まる企業の一つです。

ただし、中途採用比率24.9%と、キャリア採用に積極的な姿勢を維持しています。特にデジタルサービス関連の専門人材は継続的に採用ニーズがあります。

リコーの求める人物像

• 変化への対応力 ハードウェア中心の事業からデジタルサービスへの構造転換が進む中、新しい役割へ柔軟に対応できる人材が評価されます。
• 顧客の課題を起点に考える力 複合機や周辺機器の販売にとどまらず、オフィスの業務課題を解決する提案力が求められます。
• 専門性と主体性 ジョブ型人事制度のもとでは、担当職務における専門性と、自ら成果を定義して動く主体性が処遇に直結します。

選考フローと期間

リコーの中途採用の選考プロセスは、おおむね以下の流れです。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書）
2. 適性検査
3. 面接（複数回）
4. 内定・等級すり合わせ

選考期間は約1ヶ月〜1.5ヶ月が目安です。面接では、自己紹介、これまでの実績、リコーの志望動機、入社後にどの職務でどんな成果を出したいかなど、ジョブ型らしく「担当職務との適合性」を問う質問が中心になります。

転職エージェントを活用して選考を有利に進めよう

リコーはジョブ型人事制度のもとで年収が決まるため、「自分の経験がどの等級で評価されるか分からず不安」という方も多いでしょう。

転職エージェントを活用すれば、応募前の段階でも実際の配属部署の役割や年収レンジについて情報を得られます。「自分のスキルがどの等級に相当するか」「配属先の残業時間や雰囲気はどうか」といった疑問を、選考前に解消できるのは大きなメリットです。

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リコーの学歴別の年収

高卒・高専卒の年収

リコーグループの高卒・高専卒採用は、主に工場でのものづくり職やグループ会社での採用が中心となります。

高卒・高専卒であっても、ジョブ型人事制度のもとでは担当する職務の専門性が評価されれば、学歴に関係なく等級アップを目指せます。

大卒（総合職）・院卒の年収

リコーグループの初任給は、2026年4月実績で以下の水準に設定されています。

院卒は学士卒より月給で3〜7万円ほど高い水準からスタートしますが、入社後の昇給スピードは学歴よりも「担当職務での成果」が重視されるのがジョブ型人事制度の特徴です。

新卒1年目の年収

リコーグループの新卒1年目の年収は、大卒（学士卒）で430〜470万円、院卒で460〜500万円程度が目安です。内訳のイメージは以下の通りです。

給与所得者全体の平均年収（約478万円）と比較すると、新卒1年目の時点ではまだ平均前後の水準ですが、ジョブ型人事制度のもとでは早期に等級が上がれば、20代のうちから平均を上回る年収が期待できます。

リコーの年収は「低い」と言われるのはなぜ？

「リコー 年収 低い」と検索される背景には、富士フイルムホールディングスのような業界最上位クラスと比較されるケースや、ジョブ型人事制度への移行に伴う口コミが影響していると考えられます。

社員の声の中には「ポストが減り、限られたポジションに就ける人が有利になった」「若手のうちは給与が伸びにくいと感じる」といった意見も見られます。一方で、有価証券報告書ベースの数値を見る限り、平均年収は804万円（2022年3月期）から906万円（2026年3月期）へと一貫して上昇しており、待遇自体が悪化しているわけではありません。

自分の経験やスキルが入社後にどの等級で評価されるかは、企業の口コミだけでは判断が難しい部分です。転職エージェント経由で配属予定部署の年収レンジを事前に確認しておくことで、入社後のギャップを防げます。

リコーの年収に関してよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、リコーの公式ウェブサイトで公開されている情報（2026年9月時点）、有価証券報告書、リコーグループ統合報告書、およびその他の情報源を基に執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。また、本記事における推測や考察は、公開情報に基づく筆者独自の見解であり、リコーの公式見解ではありません。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。

参照・参考元

リコーグループ　公式サイト

リコー　採用サイト

リコーグループ統合報告書2025

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

各社有価証券報告書

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。