転職は何社受ける？平均8.8社と31.9社に差が出る理由

この記事では、転職で受ける会社数の目安を、マイナビ・doda・リクルートエージェントの調査データをもとに整理します。平均が8.8社から31.9社まで割れる理由と、通過率から応募社数を逆算する方法、在職中に同時進行できる数も解説します。

転職で何社受ける？調査ごとに平均が違う理由

転職で受ける会社数の目安を調べると、10社前後とする情報もあれば、30社以上とする情報もあり、どれを基準にすればよいか迷います。数字が割れているのは、調べた対象が違うためです。

8.8社と31.9社が並ぶ理由

マイナビは転職者全体へのアンケート、dodaとリクルートエージェントは転職支援サービスを使って内定・転職を決めた人の実績データです。エージェント経由は紹介を受けて応募する機会が多く、応募数が膨らみやすい面があると考えられます。

リクルートエージェントの分布を見ると、10件以下は19.2%で、残りの約8割は11件以上です。91件以上応募した人も11.5%います。11社以上応募して内定を得た人が多数派という事実から、応募が10社を超えても特別なことではないとわかります。

平均値は「受けた数」であり「受けるべき数」ではない

平均は、内定が出るまでに応募した数の記録にすぎません。書類が通りやすい人は少ない応募で決まり、通りにくい人は多くなります。自分に必要な社数は、平均ではなく自分の通過率から決まります。

転職の応募社数は通過率から逆算できる

内定1社に必要な応募数は、各選考の通過率を掛け合わせると見えてきます。目安として、書類選考は3分の1前後、面接はそこからさらに2分の1程度とマイナビは紹介しています。

この条件で計算すると、内定が出る確率は0.3×0.5×0.5＝7.5%です。内定1社に必要な応募数は約13社になります。応募数ごとの見込みは次の表のとおりです。

10社では、計算上は内定が1社に届きません。dodaも書類通過率と一次面接通過率から「27社応募で面接5社、内定1社」と試算しています。二次面接を設ける企業が多ければ、必要な応募数はさらに増えます。

通過率は職種・経験・年齢で大きく変わるため、上の数字はあくまで計算例です。自分の応募結果を数えて、通過率を当てはめ直してください。

転職の応募社数を増やすべき人・絞るべき人

施工管理などの現場職から別の業界へ移る場合は、未経験扱いになりやすく、応募が多くなる傾向があります。転職先の候補から整理したい方は、次の記事も参考になります。

2026年7月9日 非公開: 施工管理の転職先はどこがいい？後悔しない選び方と年収の実態

何社受けても受からないとき、数を増やす前に見直す3点

10社続けて書類が通らないと、受ける数が足りないのだと焦りが出ます。ただ、この段階で多くの人がやってしまうのは、原因を特定しないまま同じ書類で11社目に進むことです。数を増やすほど、同じ原因で落ちる回数も増えます。

落ちた段階を数えると原因が絞れる

書類選考で落ち続けているなら、受ける数ではなく書類を直す段階です。職務経歴書の出し方に迷う求人については職務経歴書を出す・出さないの判断基準が参考になります。

どの段階で落ちているかは、応募ごとの結果を一覧にすると見えてきます。1件ずつの結果ではなく、10件分の傾向で判断してください。

ここまで読んで、自分の書類のどこに原因があるのか見えないままなら、第三者に見てもらう方法があります。転職エージェントでは、職務経歴書の添削と応募先の選び直しを無料で相談できます。

在職中は何社まで同時に進められる？

応募した総数と、同時に選考が進んでいる数は別です。同時進行の数には、次のような目安が示されています。

在職中は平日の面接時間が限られます。面接が1社あたり2回以上になることもあるため、同時進行は2〜5社に収め、書類が通らなかった分だけ新しく応募するという進め方が現実的です。

同時進行で崩れやすい3点

書類の持参や取り違えを防ぐ準備は、転職の面接で履歴書を持参するときの準備にまとめられています。

管理表に残す5項目

特に回答期限は、複数社から内定が出たときの判断材料になります。管理表がないと、期限の近い企業に引きずられて決めてしまうことになりかねません。

応募先の優先順位や、いまの通過率で何社を目安にすべきかは、第三者の視点が入ると決めやすくなります。応募社数の設計から相談したい場合は、次のボタンから利用できます。

まとめ

転職で受ける会社数のまとめ

受ける数は平均で決めず、自分の通過率と落ちる段階を見て調整してください。

転職で受ける会社数に関するよくある質問

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。