転職活動は何から始める？最初の1週間でやること5つと順番

この記事では、転職活動を何から始めればよいかを、最初の1週間でやる5つの行動に絞って解説します。準備から入社までの流れと期間の目安、在職中の進め方、状況別の最初の一歩もまとめています。

転職活動は何から始める？答えは「退職・応募の前に、頭の中を書き出す」こと

転職活動の最初の一歩は、求人サイトを開くことでも、履歴書を書くことでもありません。転職したい理由と、これまでの経歴をメモに書き出すことです。ここが決まっていないと、求人を見ても良し悪しを判断できず、応募先の選び方も面接での受け答えもぶれます。

書き出しだけなら、会社に知られることも、今の仕事を失う心配もありません。「動き始めたら後戻りできなくなるのでは」と身構えている段階でも、始められる作業です。

転職活動で何から始めればいいか分からなくなる3つの理由

手が止まるのは、意志が弱いからでも、情報が足りないからでもありません。転職活動の全体像を一度に眺めてしまい、どれも今すぐ必要に見えることが原因になりがちです。

本音では「失敗して今より悪くなったら」「動いたことが会社に伝わったら」という不安が、行動を止めている人が少なくありません。不安を小さくする方法は、動く前に情報を集めることです。次の章で紹介する5つは、どれも会社に知られず、退職前にできる作業ばかりです。

転職活動の最初の1週間でやること5つ

1日30分〜1時間ずつで足ります。上から順に進めてください。

① 転職したい理由を、不満も含めて書き出す

きれいな言葉に直す必要はありません。「月の残業が60時間を超える」「評価の基準が分からない」「3年間給与が変わっていない」など、事実で書き出します。書いたあとに、不満を「裏返しの希望」に置き換えると、そのまま求人選びの基準になります。

ここで書いた内容は、面接で必ず聞かれる転職理由の土台にもなります。面接官は転職理由から「入社後に同じ理由でまた辞めないか」を見ています。不満をそのまま話すのではなく、何を実現したいかに変換して話せる状態にしておくことが目的です。

② 経歴を棚卸しして、できることを数字で書く

担当した業務、在籍期間、関わった規模（人数・件数・金額）、成果を、会社ごとに書き出します。「営業をしていました」では伝わらず、「法人営業で新規開拓を担当し、年間60件の商談を行った」のように数字を入れると、他の人と区別がつきます。

完璧に埋める必要はありません。数字が思い出せない項目は空欄のまま進め、あとで資料や上司の評価シートを見て補います。この一覧が、履歴書や職務経歴書の材料になります。

③ 譲れない条件を3つに絞り、優先順位をつける

年収、勤務地、休日・残業、職種、会社の規模、働き方（リモートの可否）など、希望は複数あっても、全部が叶う求人はほとんどありません。条件を「絶対に外せない」「できれば欲しい」「どちらでもよい」の3段階に分けてください。

このリストがあると、求人を見るたびに迷う時間が減り、内定が出たときの判断も早くなります。

④ 求人と年収相場をのぞいて、自分の立ち位置を知る

この段階では応募しません。転職サイトで自分の職種・地域・経験年数に近い求人を検索し、年収のレンジと必須条件を見るだけです。10件ほど読むと、現在の年収が相場の上か下か、足りないスキルが何かが見えてきます。

転職するかどうか迷っている人は、ここで判断材料がそろいます。今の条件が相場より良ければ、現職に残る選択も立派な結論です。逆に、同じ経験で年収が高い求人が並んでいれば、動く理由が具体的になります。

⑤ 相談先を決める

①〜④が終わったら、誰とどう進めるかを決めます。代表的な選択肢は次のとおりです。

社内の上司や同僚への相談は、転職を決めるまでは避けたほうが安全です。話した相手から噂が広がると、意図しない形で伝わるおそれがあります。

ここまで読んで、書き出しの段階で手が止まっているなら、頭の中の整理を担当者と一緒に進める方法もあります。転職を決めていない段階の相談でも構いません。

転職活動の流れと期間の目安

転職支援会社の解説では、事前準備に約1か月、応募から入社手続きまでに2〜5か月程度が目安とされています。人によって差はありますが、全体では3〜6か月を見ておくと余裕が持てます。

応募書類は、求人ごとに求められるものが異なります。たとえば「職務経歴書は不要」と書かれた求人でも、出したほうが有利に働くケースがあります。判断基準は職務経歴書がいらない求人の見分け方で整理されています。

内定後の回答期限は、約1週間とされることが一般的です。複数社を並行して受けている場合は、条件の優先順位（③）を決めておかないと、期限内に判断できなくなります。

入社時期から逆算すると、動き出す時期が決まります。たとえば2027年4月入社を目指す場合、準備1か月と活動2〜5か月を足して、10月〜1月ごろに最初の一歩を踏み出す計算です。

在職中に転職活動を進めるときの注意点

転職活動は、在職中に始めるのが基本です。収入が途切れず、条件に合わない求人を断る余裕が持てます。その代わり、会社に知られないための配慮が必要です。

退職の申し出については、民法では期間の定めのない雇用の場合、申し出から2週間で契約が終了すると定められています。ただし就業規則で1か月前までの申し出などを求める会社もあるため、入社日を決める前に就業規則を確認するのが確実です。引き継ぎには1〜2か月かかることもあります。

退職後、次の職場に出す履歴書の職歴欄では、自己都合なら「一身上の都合により退職」と書くのが基本です。書き方の判断に迷ったら、履歴書の「一身上の都合」を書くかどうかの判断基準が参考になります。

状況別｜転職活動の最初の一歩

ここまでの5つを全部やる前に、自分の状況で優先すべきものがあります。当てはまる行に沿って始めてください。

どの状況でも、会社を辞めてから動き出す必要はありません。書き出しと情報収集は、在職中の平日の夜や休日に進められます。

転職活動でやってはいけない3つの行動

急いで動くほど、次の3つに陥りやすくなります。

入社後に後悔する人の多くは、能力不足ではなく、最初の準備を飛ばしたことが原因です。逆にいえば、最初の1週間で理由・経歴・条件を書き出しておけば、この3つは避けられます。

まとめ

書き出しの段階なら、会社に知られることも、後戻りできなくなることもありません。

転職活動の始め方に関するよくある質問

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。