この記事では、ANA（全日本空輸）のボーナス（賞与）が直近でどこまで回復したのかを、夏季・冬季・期末一時金の内訳や平均年収に占める割合とあわせて解説します。
ANA（全日本空輸）のボーナス（賞与）は年間何カ月分？最新の支給水準
ANAグループの一時金（ボーナス）は、労使交渉の結果に応じて年度ごとに月数が決まる業績連動型です。直近の状況を見ると、2024年度の一時金は7.2カ月分となり、記録が残る1992年度以降で最高の水準を記録しました。
2025年度についても、会社側は労働組合に対して24年度期初と同水準となる最大6.2カ月分の一時金を提案しています。旺盛なインバウンド需要を背景に航空現場の労働負荷が強まっているなか、業績や品質目標の達成度合いに応じて上乗せする仕組みが採られています。
- 2024年度：一時金7.2カ月分（1992年度以降で最高水準）
- 2025年度：期初提案は最大6.2カ月分（前年度期初と同水準）
- 2026年3月期決算では「賃金・一時金の復元」「ベースアップの実施」を方針として明記
コロナ禍でゼロになったANAのボーナス、V字回復の道のり
ANAのボーナスと聞いて、コロナ禍に業績が急激に悪化し、支給が見送られたニュースを思い出す方も少なくないはずです。実際に2021年度は夏・冬とも一時金がゼロとなり、記録のある1962年度以降で初めての事態となりました。前年の2020年度も1カ月分まで大きく減額されており、当時航空業界を志望していた人にとっては厳しい時期だったといえます。
そこからの回復は決して緩やかなものではありません。2022年1月には一律10万円の特別金が支給され、業績の持ち直しとともに一時金は段階的に積み上がり、2024年度にはコロナ前の水準を上回る7.2カ月分にまで達しました。数年単位で見ると、支給ゼロから過去最高水準まで一気に振れ幅の大きい推移をたどっています。
| 年度 | 一時金の状況 |
|---|---|
| 2020年度 | 1カ月分まで減額 |
| 2021年度 | 夏・冬ともゼロ（1962年度以降で初） |
| 2022年1月 | 一律10万円の特別金を支給 |
| 2024年度 | 7.2カ月分（1992年度以降で最高） |
| 2025年度 | 期初提案は最大6.2カ月分 |
この推移から見えてくるのは、ANAのボーナスが「良いときは大きく増え、悪いときは大きく減る」という振れ幅の大きさです。今の水準だけを見て判断するのではなく、過去にどこまで下がったことがあるかを知っておくことが、入社後のギャップを防ぐ材料になります。
ANAのボーナスの仕組み｜夏季・冬季・期末一時金の内訳
ANAの一時金は、年3回に分けて支給される構造になっています。2024年度の実績では、夏季一時金が月例賃金の2カ月分、冬季一時金が同じく2カ月分、そして業績や品質目標の達成度に応じて上乗せされる期末一時金が3.2カ月相当となり、合計で7.2カ月分となりました。
- 夏季一時金：月例賃金の2カ月分が基本
- 冬季一時金：月例賃金の2カ月分が基本
- 期末一時金：業績・品質目標の達成度に応じて変動（増減の主因）
基本となる夏季・冬季分は比較的安定している一方、年収を大きく左右するのは期末一時金の部分です。会社としても「社員の意欲向上をねらう」として、業績連動の比重を意図的に高めている面があり、成果が数字に反映されやすい仕組みになっています。
ANAの平均年収730万円、ボーナスが占める割合はどのくらい？
ANAホールディングスが公表した2025年3月期の有価証券報告書によると、平均年収は730万円（平均年齢45.5歳）です。これは持株会社ベースの数値のため、管理職の比率が高い分、実際の現場社員の水準よりやや高めに出ている点には注意が必要です。
2024年度の一時金7.2カ月分を月例賃金換算で単純計算すると、年収の3割前後をボーナスが占める計算になります。月々の給与だけを見て待遇を判断すると、業績が良い年と厳しい年とで手取りの印象が大きく変わる点を見落としがちです。
ANAのボーナスは今後も安定する？業績連動型ゆえの注意点
多くの企業紹介記事は「高年収だから安心」という結論で終わりがちですが、ANAのボーナスに関しては、その前提を鵜呑みにしないほうが実態に近い判断ができます。航空需要・燃料費・為替の動きに業績が左右されやすい事業構造上、好調な数年が続いたとしても、外部環境の急変で再び一時金が圧縮される可能性はゼロではありません。
とはいえ、2026年3月期の決算説明では「賃金・一時金の復元」とあわせて「ベースアップの実施」も方針として示されており、会社側が業績連動の一時金だけに頼らず、基本給の底上げでも社員に報いる姿勢を強めている点は見逃せません。一時金の月数だけでなく、こうしたベースアップの動向もあわせて確認しておくと、待遇の全体像をより正確につかめます。
ANAへの転職でボーナス水準を見極めるチェックポイント
選考中や内定後には、募集要項の年収レンジだけでなく、直近数年の一時金実績や職種ごとの支給差についても確認しておくと、入社後のミスマッチを避けやすくなります。
- 直近3〜5年の一時金推移（増減の振れ幅）を確認する
- 職種・グレードによって支給月数に差があるかを求人票や面接で確認する
- 基本給とベースアップの動向もあわせて把握する
こうした情報は求人票だけでは読み取りにくいことが多く、企業の内部事情に詳しい転職エージェントに確認したほうが早く正確につかめる場合があります。ここまで読んで、自分の場合はどう判断すればいいか迷っているなら、一度プロに条件を相談してみるのも一つの方法です。
まとめ
- ANAの一時金は2024年度に7.2カ月分と1992年度以降で最高水準に回復
- コロナ禍の2021年度は夏冬ともゼロだった経緯があり、振れ幅は大きい
- 夏季・冬季は各2カ月分が基本、期末一時金が業績連動で変動する主因
- 平均年収730万円のうち、ボーナスが占める割合は3割前後
目先の月数だけでなく、過去の増減幅まで踏まえて判断することが、ANAへの転職を検討するうえで欠かせない視点です。
ANAのボーナスは年何回支給されますか？
ANAのボーナスがコロナ禍でゼロになったのは本当ですか？
ANAの一時金は今後も高い水準が続きますか？
ANAの平均年収に占めるボーナスの割合はどのくらいですか？
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