パシフィックコンサルタンツの年収は720万円｜年代・職種別に解説

パシフィックコンサルタンツの平均年収は720万円

パシフィックコンサルタンツの平均年収は約720万円です。複数の口コミサイトのデータを総合すると、正社員の年収は400万円〜1,230万円と幅があり、職種や役職によって大きく異なります。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は12.4年で、腰を据えて専門性を磨きながら働ける職場環境です。

1951年設立の総合建設コンサルタントとして、道路・橋梁・河川・都市計画など国内外の社会インフラ整備に深く関わってきた同社。連結売上高は692億円（2024年9月期）を記録し、前年比12.5%増と力強い成長を続けています。この業績の伸びが給与水準にも着実に反映されています。

建設コンサルタント大手の年収ランキング

建設コンサルタント業界における主要企業との年収比較です。業界全体の平均年収は約620〜650万円とされており、パシフィックコンサルタンツはその水準を大きく上回っています。

各社公開データ・口コミサイト集計値をもとに作成

パシフィックコンサルタンツは業界内の中堅〜上位水準に位置します。上場している競合他社に比べて情報開示が少ない面はありますが、業界平均（約620〜650万円）を70万円以上上回る待遇は確かです。建設コンサルタント業界は公共インフラ案件を軸とした安定性が高く、パシフィックコンサルタンツはその中でも大手として継続的な受注を確保しています。

パシフィックコンサルタンツの年代別年収

平均年収・平均年齢・口コミデータをもとに推計

20代：一般・主任前｜400〜560万円

パシフィックコンサルタンツの初任給は学部卒で月額25.8万円、修士了で月額27.8万円（2026年入社）です。賞与は年2回（夏・冬）で計6ヶ月分程度が目安とされており、新卒1年目から年収450〜500万円前後に到達するのが標準的なパスとなっています。

同社は年功序列の傾向が強く、大卒で5年目まで・院卒で3年目までは個人の業務成績による評価給が反映されにくい設計です。20代後半になると「バンドチェンジ」と呼ばれる昇進システムで主任への昇格が視野に入り、年収が段階的に上がっていきます。残業代は確実に支払われるため、繁忙期に残業が増えるほど年収が上がる構造でもあります。

30代：主任・係長｜500〜720万円

30代に入ると主任・係長クラスへの昇進が本格化します。口コミでも「30代になると給料がしっかり上がっていく」という声が多く、この時期に年収の伸びが加速します。主任で600〜700万円、係長クラスで700万円前後が目安です。

プロジェクトマネジメントを担う立場になると、業務の幅と責任も一気に広がります。道路や橋梁の設計・調査の中核を担い、クライアントとの折衝も増えます。この経験の積み重ねが、40代以降の大きな年収上昇につながる重要な時期です。

40代：課長・部長｜700〜950万円

40代は課長・シニアクラスへの昇進が標準的なキャリアパスで、年収が700〜950万円のゾーンに到達します。管理職になると役職手当が加算され、みなし残業の形で給与体系が変わるケースもあります。

平均年齢が45.0歳という同社の年齢構成を踏まえると、40代のボリュームゾーンが最も厚く、平均年収720万円を引き上げている主要因のひとつです。プロジェクト責任者として大型案件を動かせる立場になれば、900万円台も十分に現実的な水準です。

50代：部長・上席｜850〜1,150万円

50代では部長・上席クラスが中心となり、年収は850〜1,150万円のレンジに入ります。口コミには「年収1,150万円（基本給840万円＋賞与310万円）」という具体的な報告もあり、長期在籍で着実に年収を積み上げられる環境です。さらにマネジメント層として事業部の統括を担う立場になれば、1,000万円を大きく超える報酬も見えてきます。

パシフィックコンサルタンツへの中途転職・年収アップ

パシフィックコンサルタンツは中途採用にも積極的な企業です。FY2025実績では新卒93名に対し中途採用68名と、採用全体の約42%を中途が占めています。即戦力となる経験者への門戸は確実に開かれています。

地方の建設会社や小規模コンサルタントから転職する場合、年収100〜200万円のアップを期待できるケースがあります。ただし、同業大手（ID&Eホールディングス・建設技術研究所など）からの転職では、年収が下がる可能性もあるため、事前の確認が重要です。

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パシフィックコンサルタンツの職種別年収

コンサルタント職の年収

コンサルタント職は同社の中核を担う職種で、平均年収は776万円（OpenWork集計）と全職種中最高水準です。道路・橋梁・河川・都市計画などの専門分野でクライアントへの提案・設計・調査を行う業務が中心で、高い専門性が求められる分、報酬も高めに設定されています。

公共事業における調査・計画・設計・マネジメントが主な業務領域で、社会インフラの整備に直結する高い社会貢献度がやりがいにつながるという声が多くあります。

上記の職種別年収は、求人に掲載されている公式情報をまとめたものになります。
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技術職・技師の年収

技術職の平均年収は717万円（技術職）/ 655万円（技師）と報告されています。土木・環境・地質・測量などの専門分野での実務が中心で、国家資格（技術士・RCCM等）の取得が年収アップの重要な分岐点となります。

技術士などの上位資格を持つ担当者は、プロジェクトの主担当として活躍できるため評価も高まります。資格取得による昇給・昇格の実績は同社内でも確認されており、入社後のスキルアップで年収を伸ばせる環境です。

事務職の年収

事務職の平均年収は608万円と、技術系職種と比べると低くなりますが、業界全体の平均（約620〜650万円）に近い水準を維持しています。経理・総務・人事・営業管理などのバックオフィス業務を担当します。

事務職は現場手当の対象外となるため、技術職ほどの年収には届きません。ただし、住宅手当が存在しない代わりに基本給が一定水準に設定されており、安定した収入を得られる環境です。転勤範囲も技術職に比べて限定的な傾向があります。

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パシフィックコンサルタンツの役職別年収

パシフィックコンサルタンツの給与体系は年功序列の要素が強く、「バンドチェンジ」と呼ばれる昇進システムで段階的に年収が上がる仕組みです。特に課長昇進が大きな分岐点となり、役職手当の加算で年収が一段上のゾーンに移行します。

パシフィックコンサルタンツの平均手取り額

平均年収720万円・平均年齢45歳の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた年間手取り額の目安は約510〜530万円、月額換算で約43〜44万円です。

賞与は年2回（夏・冬）で年間6ヶ月分程度が目安とされており、業績連動のため会社の受注状況によって変動します。平均残業時間は月24時間（ESGデータ）と他の建設系企業に比べて比較的低水準で、働き方改革が進んでいることが窺えます。なお、年度末（3月）は繁忙期となり残業が増える傾向があるため、時期によって手取り額が変動します。

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年収が業界水準を上回る2つの理由

公共インフラを支える専門性の高さ

パシフィックコンサルタンツは1951年の創業以来、道路・橋梁・河川・都市計画・防災など幅広い領域で国内外のインフラ整備を支えてきた総合建設コンサルタントです。代替の効かない高度な専門知識が価値の源泉となっており、この専門性の高さが給与水準を業界平均より上に押し上げています。

建設コンサルタントという職種は、技術士・RCCMなどの国家資格を保有する専門家が多く在籍します。資格保有者は業界内での希少性が高く、パシフィックコンサルタンツでも資格取得を評価する仕組みがあります。高い専門性を持つほど年収が上がる環境が整っています。

堅調な受注拡大と待遇改善

2024年9月期の売上高は692億円（前年比12.5%増）と堅調に拡大しており、国土強靱化計画や防災・減災投資の継続が追い風となっています。政府が社会インフラの維持・更新に継続的な予算を配分しているため、建設コンサルタントへの需要は底堅く推移しています。

この業績拡大が待遇改善にも波及しており、賞与の充実や基本給の見直しが進んでいます。口コミでも「業界内では報酬への満足度が高い」という声が多く、長期的に稼ぎたい技術者にとって魅力的な選択肢のひとつとなっています。ただし、景気や予算変動による受注増減が業績に直結する面もあるため、業界全体の動向には注意が必要です。

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パシフィックコンサルタンツの転職難易度と選考情報

転職難易度は「普通〜やや高め」の評価です。建設コンサルタント業界内での知名度は高く、特に公共インフラ分野で実績を積みたい技術者からの志望が集まります。即戦力となる有資格者・経験者には積極的に採用の機会があります。

パシフィックコンサルタンツの求める人物像

• 専門技術を持ち、即戦力として活躍できる人材：技術士・RCCM・測量士などの資格保有者、または道路・橋梁・河川・都市計画などの設計・調査実務経験者が評価されます。
• 社会インフラへの貢献意識が高い人材：公共事業に誠実に向き合い、地域社会や国土づくりへの関与にやりがいを感じられる姿勢が重視されます。
• 長期的に専門性を深められる粘り強さ：建設コンサルタントの業務は一つのプロジェクトに長期間関わるため、腰を据えて取り組める姿勢が求められます。

選考フローと期間

パシフィックコンサルタンツの中途採用は、おおむね以下の流れで進みます。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書）
2. 適性検査・筆記試験
3. 面接（1〜2回）
4. 内定

選考期間は約1ヶ月〜1.5ヶ月が目安です。面接では志望動機・専門スキル・キャリアビジョンが中心に問われます。技術士資格の有無や過去の担当プロジェクト規模が評価ポイントになりやすいため、具体的なエピソードを準備しておくことが重要です。

転職エージェントを活用して選考を有利に進めよう

パシフィックコンサルタンツへの転職を検討する際、「自分のスキルで通用するか」「実際の現場の雰囲気はどうか」という不安を持つ方は少なくありません。転職エージェントを活用すれば、選考前に現場のリアルな情報を得られるだけでなく、書類添削や面接対策のサポートも受けられます。

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パシフィックコンサルタンツの学歴別年収

高卒の年収

パシフィックコンサルタンツは主に高専卒・大学卒・大学院卒を対象とした採用を行っており、高卒の直接採用は限定的です。グループ会社や関連会社経由での入社、もしくはキャリア採用での入社がルートとなります。

技術士・RCCMなどの国家資格を取得し実務経験を積むことで、学歴によらずキャリアアップが可能です。実力と資格が年収を決める環境のため、向上心がある人にとっては学歴のハンデを埋めるチャンスがあります。

大卒・院卒（総合職）の年収

新卒採用の主力は大卒・院卒で、初任給は以下の通りです（2026年入社実績）。

大卒と院卒の初任給差は2万円程度と比較的小さく、入社後の昇給は年功序列と実績評価の組み合わせで決まります。口コミでは「高専・大卒・院卒でほとんど給与水準に違いがない」という声もあり、入社後は学歴よりも取得資格と現場での実績が重視される傾向があります。

新卒の年収

パシフィックコンサルタンツの新卒1年目の年収は、学部卒で430〜470万円、院卒で450〜500万円が目安です。賞与（年2回、計6ヶ月分程度）の業績連動部分があるため、入社時期や業績によって多少の変動があります。

日本人の平均年収（約450〜460万円）と近い水準からスタートし、年功序列による昇給と資格取得による評価アップで、30代以降に大きく差がつく給与体系です。技術士などの難関資格を早期に取得した社員ほど昇給スピードが速くなる傾向があります。

パシフィックコンサルタンツは「やばい」？評判と実態

「パシフィックコンサルタンツ やばい」と検索する人の多くは、激務なのか・残業が多いのか・働き続けられるのかという不安を持っています。実態を整理すると、年度末（2〜3月）の繁忙期は残業が増えやすく、部署によっては100時間を超えるケースもあるという口コミがある一方、ESGデータでの月平均残業時間は24時間と報告されています。繁忙期と閑散期で差が大きい業態です。

ただし、フレックスタイム制度の導入や有給取得率69.0%・育児休業取得率95.5%（復職率100%）など、制度面での整備は着実に進んでいます。社会インフラの整備に直接携われるやりがいと、業界内での高い専門性評価が、長期在籍者を生み出す要因となっています。

建設コンサルタントランキングに関する詳しい情報は下記の記事で詳しく解説しておりますので、是非ご覧ください。

▶︎建設コンサルタントランキング｜売上・大手・ホワイト企業・年収までを徹底解説！【2026年最新版】

パシフィックコンサルタンツの年収に関してよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、パシフィックコンサルタンツ株式会社の公式ウェブサイト・ESGデータ（2025年公開）、および口コミサイト・転職情報サイト等の公開情報をもとに執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。本記事における年収数値・推計値は公開情報に基づく参考値であり、パシフィックコンサルタンツの公式見解ではありません。最新・正確な情報は各公式サイトおよび採用窓口でご確認ください。

参照・参考元

パシフィックコンサルタンツ株式会社 公式HP

パシフィックコンサルタンツ ESGデータ

パシフィックコンサルタンツ キャリア採用サイト

OpenWork パシフィックコンサルタンツ 年収・給与制度

各口コミサイト集計データ（OpenMoney・就活会議・ワンキャリア等）

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。