ホンダのボーナスは平均203万円｜赤字でも一時金5.3ヶ月分

ホンダ（本田技研工業）の平均年収は896万円

有価証券報告書（2025年3月期）によると、ホンダ（本田技研工業）の平均年収は896万円（平均年齢44.5歳）です。ボーナス（一時金）を知りたくて検索した方の多くが気にしているのは、この896万円のうち一時金がどのくらいの割合を占めているかという点です。

結論から言えば、2026年の春季労使交渉でホンダの一時金は基準内賃金の5.3ヶ月分で妥結し、賃上げは月1万8500円の要求に満額回答となりました。2026年3月期は上場以来初の最終赤字となる見通しの中での決定という点が、この記事の大きなテーマです。年代別・役職別の年収データとあわせて、ボーナスの支給水準と赤字下でも満額回答に至った背景を解説します。

平均年収896万円の手取り額の目安

平均年収896万円・平均年齢44.5歳のモデルケースで試算すると、所得税・住民税・社会保険料を控除した年間の手取り額はおよそ650万円、月換算では約54万円が目安です。扶養家族の有無や居住地域、加入する保険料率によって金額は変動します。

ホンダの年収ランキング｜同業他社との比較

ホンダのボーナス・年収水準が同業他社と比べてどの程度なのか、国内主要自動車メーカー7社の平均年収を比較しました。各社の有価証券報告書（2025年3月期）に基づくデータです。

国内主要自動車メーカー7社の平均年収比較（出典：各社有価証券報告書 2025年3月期）

ホンダは日産自動車と並び業界2位タイの水準です。ただし平均年齢はホンダが44.5歳と、同じ2位タイの日産（41.0歳）より3.5歳高く、トヨタ（40.7歳）と比べると4歳近い差があります。年齢構成の違いも踏まえると、若手層の年収水準では単純な順位以上の差が出ている可能性がある点には注意が必要です。

ホンダの年代別の年収｜20代・30代・40代・50代

ホンダは年功序列の要素を残しつつ、等級・評価によって昇給スピードに差がつく給与体系です。口コミサイトの調査データをもとにした年代別の平均年収は以下の通りです。

年代別の平均年収目安（出典：口コミサイト調査データをもとに作成）

20代：入社〜一般クラス（K3→K1）｜450万円〜700万円

ホンダの新卒初任給は大卒で月給26万2,300円、大学院卒で月給28万7,800円です。賞与を加えた1年目の想定年収は400万円台からのスタートですが、25歳時点の平均は450万円〜500万円まで伸びます。口コミでは「入社3年目で年収650万円を超えた」という声もあり、若手のうちから賞与のウエイトが年収を押し上げていることがうかがえます。

30代：チーフクラス（P2）への昇格期｜650万円〜900万円

30代前半でチーフクラス（P2）に昇格すると、年収800万円台に到達するケースが増えてきます。30歳時点の平均は650万円〜700万円、35歳では800万円〜850万円まで上昇しており、口コミでも「30代中盤の主任クラスで年収800万円〜900万円程度」という声が見られます。

40代・50代：シニア・管理職クラス｜950万円〜1,200万円超

40代に入るとシニアクラス（P1）やマネージャーへの昇進が視野に入り、40歳で950万円〜1,000万円まで到達します。管理職クラスに昇進すればボーナスの絶対額も基本給の上昇にあわせて増えるため、50代以降は1,200万円を超える水準に達する社員も出てきます。

ホンダの役職別の年収

ホンダの等級は「一般（K3→K1）→チーフ（P2）→シニア（P1）→マネージャー→役員」の順で上がっていきます。等級が上がるほど基本給が上昇し、それに連動してボーナスの支給額も増える仕組みです。

等級別の年収レンジ（出典：口コミサイト調査データをもとに作成）

ホンダの給与制度は完全な年功序列ではなく、等級が上がるタイミングは個人の評価によって前後します。同期入社でもチーフからシニアへの昇格時期に数年の差がつくことは珍しくなく、賞与の評価反映幅も含めると、同年代でも年収に大きな開きが生まれる仕組みです。

ホンダの職種別の年収

職種によっても年収水準は異なります。口コミサイトの集計データをもとにした職種別の平均年収は以下の通りです。

職種別の平均年収（出典：口コミサイト調査データをもとに作成）

企画・事務・管理系は本社勤務や管理部門が中心で、職種別では最も高い734万円という結果です。一方、ITエンジニア系は665万円とやや低めに見えますが、これは若手比率が高いことも影響しており、経験を積んで等級が上がれば他職種と同水準まで到達します。

ホンダのボーナス（一時金）は何ヶ月分？2026年の最新支給額と仕組み

ここまでの年収データを踏まえ、本題であるボーナス（一時金）そのものの仕組みを見ていきます。「赤字決算のニュースを見たけれど、結局いくらもらえるのか」という不安に対しては、支給時期・支給月数・年代別の目安の3点を押さえておくと判断しやすくなります。

支給時期は年2回（6月・12月）

ホンダのボーナスは夏（6月）と冬（12月）の年2回支給されるのが基本です。金額は会社の業績と労使交渉の結果によって半期ごとに見直されるため、業績好調な年は上振れし、業績が落ち込んだ年は減額される可能性もあります。公式サイトや有価証券報告書で具体的な支給額そのものが公表されることはなく、金額はあくまで労使交渉での決定内容や口コミから推測する形になります。

2026年は5.3ヶ月分、赤字決算でも賃上げは満額回答

2026年春季労使交渉において、ホンダは組合が要求した月1万8500円の賃上げに満額回答し、2年ぶりの満額回答となりました。年間一時金（賞与）は5.3ヶ月分で決定し、前年（2025年）の6.9ヶ月分からは1.6ヶ月分の減少です。賃上げ率は総額で前年比4.6%となり、25年の3.8%を上回る水準でした。

年代・等級別のボーナス支給額の目安

ワンキャリア転職の独自調査によると、ホンダの年間平均ボーナス額は約203万円と推計されています（2026年3月時点）。ただし基準内賃金に月数を掛け合わせる方式のため、実際の金額は等級・年齢によって大きく変わります。

口コミサイト等に寄せられた実例データをもとに作成

「平均203万円」という数字だけを見ると自分ごととして捉えにくいかもしれませんが、基準内賃金×支給月数という計算式が分かれば、自分の等級での目安はある程度逆算できます。転職を検討している場合は、選考の過程で提示される基準内賃金の水準を必ず確認しておくと、入社後のボーナス額を具体的にイメージしやすくなります。

なぜ赤字なのに賃上げ満額回答なのか｜EV損失1兆5778億円の内訳

「赤字なのに、なぜ満額回答なのか」という疑問を持つ方も多いはずです。ホンダは2026年3月期の連結最終損益が4,239億円の赤字になったと発表し、1957年の上場以来初めての最終赤字となりました。背景にあるのは、EV（電気自動車）戦略の見直しに伴う損失です。

• 北米で開発していたEV3車種の開発・販売を中止
• 開発中止に伴う減損損失・部品メーカーへの補償費用など総額1兆5,778億円を計上
• 半導体供給不足の影響で1,500億円の減益要因
• 2040年に「脱エンジン」を目指す目標を見直し、EVとエンジン車の両輪戦略へ転換

つまり赤字の主因は本業の不振ではなく、将来に向けた戦略転換に伴う一時的な会計上の損失です。会社側は27年3月期の黒字回復を見込んでおり、株主配当も維持する方針を示しています。こうした状況を踏まえ、経営陣は従業員とその家族の不安を払拭し、経営と従業員が一体となって難局に取り組むためという理由で賃上げの満額回答に踏み切りました。決算の数字だけを見て自社や転職先の将来性を判断するのではなく、赤字の中身と経営陣の対応まで確認しておくことが、不安を必要以上に膨らませないためのポイントです。

ホンダのボーナスに関する社員のリアルな声

公表数値だけでは見えてこない「実感としてのボーナス」について、口コミサイトに寄せられた声を紹介します。

• 「ボーナスは6月と12月の年2回、合計で150万円ほどだった」
• 「業績が悪化しても最低5ヶ月分は確保されている印象」
• 「同業界の平均より高い水準で、賞与の安定感は感じられる」
• 「30代中盤で主任クラスに上がると年収800万円〜900万円程度になった」

共通しているのは、支給月数の増減はあっても、賞与そのものがゼロになることへの不安はそれほど大きくないという実感です。業績のニュースだけを見て動揺するより、こうした社員の実感もあわせて確認しておくと、入社後や在籍中のギャップを減らせます。

ホンダへの転職におすすめの転職エージェント

ホンダのボーナス・年収に関するよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、ホンダの有価証券報告書、各種転職口コミサイト、報道機関の公開情報（2025〜2026年時点）をもとに作成しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性・最新性を保証するものではありません。年収・ボーナスは個人の評価・部署・在籍時期によって大きく異なります。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。最終的な条件等は必ず公式採用ページや会社説明資料等をご確認ください。

参照・参考元

Honda（本田技研工業）公式サイト

本田技研工業　有価証券報告書（2025年3月期）

タレントスクエア「本田技研工業（ホンダ）の年収・役職別給与を解説」

ワンキャリア転職「ホンダのボーナス支給額はいくら？」

日本経済新聞「ホンダ、賃上げ1万8500円 赤字転落でも満額回答」

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。