前田建設工業の年収は1,023万円｜年代・役職・転職まで徹底解説【2025年最新】

前田建設工業の平均年収は1,023万円（2025年3月期）

有価証券報告書（2025年3月期）によると、前田建設工業の平均年収は1,023万円（平均年齢43.7歳）です。準大手ゼネコン10社の中で2位に位置する高水準で、平均勤続年数17.3年という数値が示すとおり、長期的に腰を据えて働ける職場として評価されています。

2020年（928万円）から2025年にかけて約95万円の上昇を記録しており、リニア中央新幹線関連や大型インフラ案件の受注増が賃上げに直結しています。2023年には初めて1,000万円の大台を突破し、以降も更新を続けています。

平均年収1,023万円の推移（2020〜2025年）

以下は有価証券報告書に基づく前田建設工業の平均年収推移です。

出典：前田建設工業株式会社 有価証券報告書（各年3月期）

2021年から2022年にかけての急回復が際立っており、2023年には準大手ゼネコンとしていち早く1,000万円台に乗せた企業のひとつです。建設業界全体の平均年収（約544万円）と比較すると、前田建設工業は業界平均の約1.9倍の年収水準にあります。

前田建設工業の年収ランキング｜準大手ゼネコン10社との比較

準大手ゼネコン10社の年収ランキング（2025年3月期）において、前田建設工業は1,023万円で2位にランクインしています。1位の長谷工コーポレーション（1,058万円）とはわずか35万円差であり、準大手の中でも最上位グループに位置します。

準大手ゼネコン10社の平均年収比較（出典：各社有価証券報告書 2025年3月期）

前田建設工業は1919年の創業から100年以上の歴史を持つ準大手トップクラスのゼネコンです。土木・建築・インフラ運営事業を手掛け、東証プライム上場企業として安定した経営基盤を維持しています。従業員数3,361名（2025年3月末）、資本金は284億円超です。

建設企業の規模別年収比較

前田建設工業の1,023万円という水準は、スーパーゼネコン（鹿島・大林・清水・竹中・大成）の最下位に迫るレベルです。地場ゼネコンとの差は約450万円。30年間勤務した場合、累計で1億円以上の差がつく可能性があります。

前田建設工業の年代別の年収｜20代・30代・40代・50代

前田建設工業は年功序列的な要素を保ちながらも、資格取得や現場実績によって昇進スピードに個人差が生まれる評価体制をとっています。年代が上がるにつれて年収は着実に伸び、40代で1,000万円の大台を超えるのが標準的なキャリアパスです。

年代別年収目安（出典：各種口コミサイト・有価証券報告書データをもとに算出）

20代：新卒〜係員クラス｜400〜680万円

前田建設工業の大卒総合職の初任給は月額28万円＋定額時間外手当約9.6万円（2025年実績）で、入社1年目から年間450〜550万円程度に達します。院卒の場合は月額30万円＋定額時間外手当約10.2万円となり、新卒1年目で年収600万円前後を見込める水準です。

日本全体の20代平均年収（約350〜380万円）と比較すると、入社直後から大きな差がつきます。20代後半で主任前の係員クラスに上がると、残業代と賞与の加算で600〜700万円台が視野に入ってきます。ただし、現場配属の有無や資格の取得状況によって、同期間でも年収に50〜100万円程度の差が生じます。

30代：主任・係長クラス｜700〜900万円

30代に入ると、主任や係長への昇進で年収が一段跳ね上がる時期です。口コミでも「30代に入ってから給与の伸びが急激になった」という声が複数確認されています。主任クラスで840万円前後、係長クラスになると930万円前後が目安です。

1級施工管理技士を取得していると昇進スピードが加速し、30代後半で年収900万円超えも現実的な目標となります。一方、資格なしで現場経験が薄い場合は800万円台に留まるケースもあります。前田建設工業では「変化を恐れず挑戦できる人材」が評価されるため、難しい現場に積極的に手を挙げることがキャリアアップの近道です。

40代：課長・所長クラス｜950〜1,150万円

40代前後で課長や現場所長に昇進するのが標準で、年収1,000万円の大台を安定的に超えるフェーズです。課長クラスで1,090万円前後、大規模プロジェクトの所長クラスになると1,150万円を超えるケースも珍しくありません。

「年収が1,000万円を超えるか否か」は、この40代での昇進ペースに大きく左右されます。同じ40代でも、管理職に就いている人と非管理職では、年収に200〜300万円の差が開く場合があります。リニアや大型ダムなど難易度の高い案件を担当した現場所長は、業績評価が高くなる傾向があります。

50代以上：部長・統括所長クラス｜1,090〜1,400万円

50代では部長や統括所長クラスが中心となり、年収はピークを迎えます。部長クラスで1,160万円が目安で、支店長や役員クラスに昇進すれば1,500万円以上の報酬も視野に入ります。

平均勤続年数17.3年という数値は、定年まで長期勤務するキャリアパスが確立されていることを示しています。離職率2.1%という低さは、高い年収水準と働きやすさが両立されていることの証左といえます。50代で管理職上位にある社員は、業績連動賞与も含めて年収が大きく変動する場合があります。

前田建設工業の役職別の年収

前田建設工業の役職体系は「係員→主任→係長→課長（次長）→部長→役員」で構成されています。課長昇進が年収1,000万円突破の最大の節目であり、多くの社員がこのラインを目標に設定しています。

役職別年収目安（出典：各種口コミサイト・給与データをもとに算出）

役職ごとの年収差は明確で、係員から主任への昇進だけで年収が180〜200万円程度跳ね上がるケースもあります。早期に1級施工管理技士などの資格を取得し、大型現場での実績を積むことが昇進を早めるための最短ルートです。

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前田建設工業の職種別の年収

前田建設工業では職種によって年収に差が生じます。現場手当や資格手当が加算される技術職は、事務・管理系職種よりも年収が高い傾向があります。

施工管理職（土木・建築）の年収

前田建設工業において最も年収が高い職種は施工管理（現場監督）です。土木・建築の両分野で現場を動かす施工管理職には、基本給に加えて現場手当・資格手当（1級施工管理技士で月2〜3万円程度）が上乗せされます。

中途採用における土木施工管理の年収レンジは500〜1,000万円、設備施工管理（電気）は600〜1,000万円とされており、経験年数と保有資格によって大きく変わります。40代の現場所長クラスになると、1,000万円超えが標準的な年収水準です。リニア中央新幹線や大型ダム工事など難易度の高い案件の所長クラスでは、1,200万円台に達するケースもあります。

設計職・技術職の年収

意匠設計・土木設計・電気設備設計の各職種は、施工管理職と同等に近い年収水準です。中途採用の年収レンジは土木設計・測量が500〜1,000万円、電気設備設計が600〜1,000万円、建築意匠設計が690〜930万円となっています。

30歳時点で680万円前後、40歳で950〜1,050万円が目安です。一級建築士や技術士などの上位資格取得は、資格手当と昇進スピードの両面で大きな恩恵をもたらします。前田建設工業はトンネル・橋梁・地下空間など高難度の土木案件に強みを持つため、専門性の高い技術者には特に好待遇が期待できます。

事務・管理系職種の年収

経理・総務・法務・人事などの事務系職種は、現場手当がつかない分、技術職よりも年収は低めです。ただし、それでも一般的な事務職の市場年収（350〜500万円）を大きく上回る500〜750万円程度が期待できます。

事務系は転勤の頻度が技術職より少なく、比較的安定した働き方ができます。課長・部長への昇進で年収が跳ね上がる点は技術職と共通しており、管理職への昇進が年収アップの最大の鍵となります。

前田建設工業のボーナスと手取り額

前田建設工業の賞与は年2回（夏・冬）に支給されます。業績連動型の評価制度を採用しており、近年の好業績を背景にボーナス水準は高めで推移しています。

年間ボーナス約325万円という水準は、建設業界のボーナスランキングで上位に位置する金額です。業績が特に好調な年度には基本給の8ヶ月分相当が支給されたという報告もあり、受注環境の改善が社員の手取り額に直結しています。

平均年収1,023万円に対する手取り額の目安は、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた年間約730〜760万円前後、月額約61〜63万円程度となります。扶養家族の有無や各種控除によって実際の手取り額は異なりますが、この数値を目安としてください。

転職を検討する際に「現職より年収が下がるかもしれない」という不安を感じる方は多いですが、地場ゼネコンや中堅ゼネコンから前田建設工業へ転職した場合、年収が200〜400万円アップするケースも珍しくありません。ボーナスの絶対額を比較するだけでも、その差は一目瞭然です。

前田建設工業の年収が準大手2位の理由

大型インフラ案件の安定受注と高い利益率

前田建設工業の年収が高い最大の理由は、トンネル・橋梁・地下空間など高難度インフラ案件に特化した技術力にあります。リニア中央新幹線関連工事や首都圏外郭放水路など、他社が容易には参入できない超大型プロジェクトを安定受注できる実績が、高単価受注の源泉です。

• 土木部門の強み：トンネル・ダム・地下工事などで国内トップクラスの施工実績を保有
• 安定した受注残：大型案件の受注残が積み上がっており、業績の先行き見通しが明るい
• インフラ運営への展開：建設にとどまらず、コンセッション事業（空港・道路運営）など収益事業へ多角化

高難度案件は競合他社と単純に価格競争になりにくいため、利益率が高く維持されます。この利益が社員の待遇に還元されることが、準大手2位の年収水準につながっています。

「新3K」への転換と継続的な賃上げ戦略

かつて建設業は「きつい・汚い・危険」の旧3Kとして知られていましたが、前田建設工業では「給与が良い・休暇が取れる・希望が持てる」の新3Kへの転換を積極的に打ち出しています。

2020年（928万円）から2024年（1,023万円）の5年間で約95万円もの賃上げを実現しており、「社員のために給与を上げたい」という経営層の姿勢が数値に表れています。年間休日124日・平均残業時間21時間という数値は、建設業の中では標準的な水準ですが、実質的な時間単価の高さは際立っています。

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前田建設工業への中途入社・転職で年収はどれくらい上がる？

前田建設工業への転職難易度は、準大手ゼネコンの中でも高い部類に入ります。しかし、近年は中途採用を積極化しており、施工管理経験者や技術職は現実的に狙える水準まで門戸が広がっています。中途採用の年収目安は経験・能力により500〜1,000万円とされており、前職の年収を大幅に上回るケースが多く報告されています。

前田建設工業の求める人物像

• 変化への対応力：変化を恐れず挑戦できる人材。技術力だけでなく、難しい現場に積極的に向き合う姿勢が重視される。
• 自発的な成長意欲：好奇心を持ち、自ら学んで成長できる人材。資格取得や技術向上に前向きな姿勢が評価される。
• 使命感：社会インフラを支えることへの誇りと責任感を持てる人材。プロジェクトの規模感に見合った当事者意識が求められる。

募集職種は土木・建築の技術者（土木技術者・機電技術者・設計者・建築技術者・設備技術者）が中心です。技術士、構造設計一級建築士、1級建築施工管理技士、1級電気工事施工管理技士などの上位資格が必須・優遇条件となっており、実務経験必須（高卒以上）の採用が基本です。

選考フローと期間

中途採用の選考プロセスは以下の流れが一般的です。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書・工事経歴書）
2. 適性検査
3. 面接（複数回）
4. 内定

選考期間は1〜1.5ヶ月程度が目安です。面接では「これまでのキャリアで達成した実績」「前田建設工業でどのようなプロジェクトに携わりたいか」といった質問が中心となります。1級施工管理技士などの資格保有者や、大規模インフラ工事の施工経験者は書類選考を通過しやすい傾向があります。

転職エージェントを活用して選考を有利に進めよう

「自分のスキルが前田建設工業の選考で通用するか」「配属先の実際の職場環境はどうか」といった疑問は、ネット上の情報だけでは解消しにくいものです。転職を決断する前の段階から、内部事情や選考傾向を把握しておくことが重要です。

転職エージェントを活用すれば、前田建設工業の非公開求人へのアクセスや、選考突破に向けた具体的な対策を得られます。年収交渉の代行も行ってくれるため、一人で進めるよりも有利な条件での内定獲得につながります。

前田建設工業に強い転職エージェント

前田建設工業の学歴別の年収

高卒の年収

前田建設工業の総合職採用は大卒・院卒が中心ですが、高卒でも1級施工管理技士を取得し、現場で実績を積めば年収600〜700万円台に届く道が開けています。建設業界全体に共通する特徴として、学歴よりも「何をやり遂げたか」が評価される文化が根付いています。

1級施工管理技士を取得した高卒社員が、30代で年収600万円台に到達するケースも報告されています。学歴より実力と資格が年収を左右する職場である点は、ゼネコン業界全般に共通する特徴です。

大卒・院卒の年収

総合職の初任給は大卒28万円・院卒30万円（基本給、2025年実績）で、これに定額時間外手当が加算されます。大卒と院卒の初任給差は月2万円（年間24万円）ですが、入社後の昇進スピードや評価によって数年内に逆転することもあります。

新卒1年目の年収

前田建設工業の新卒1年目の年収は、大卒総合職で550〜600万円程度が目安です。基本給28万円に定額時間外手当9.6万円が加算されるため、手当込みの月額は37.6万円となります。これに賞与が加わることで、入社1年目から年収550万円以上に届くのが標準です。

日本全体の新卒平均年収（約350〜380万円）と比較すると、入社1年目から200万円以上の差がつく高待遇です。他業界への就職を検討している学生にとっても、この初年度年収は非常に競争力のある水準といえます。

前田建設工業は「やばい」？高年収の裏側とリアルな評判

「前田建設工業 やばい」と検索する人の多くが知りたいのは、高い年収の裏に何か問題があるのかどうかという点です。確かに過去には残業の長さやパワハラに関する報告が存在したことも事実です。

一方で、離職率2.1%という低い数値は業界内でも注目される水準であり、「入った人の大半が長期勤続する職場」であることを示しています。詳しい評判・口コミ・実態については、以下の記事で解説しています。

ゼネコンランキングに関する詳しい情報は下記の記事で詳しく解説しておりますので、是非ご覧ください。

▶︎ゼネコンランキング｜スーパーゼネコン・売上・年収まで徹底解説【2026最新版】

前田建設工業の年収に関してよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、前田建設工業株式会社の有価証券報告書（2025年3月期）、公式ウェブサイト、各種転職口コミサイト・給与データベース（2025年時点）をもとに作成しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性・最新性を保証するものではありません。年収・待遇は個人の評価・部署・在籍時期によって大きく異なります。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。最終的な条件等は必ず公式採用ページや会社説明資料等をご確認ください。

参照・参考元

前田建設工業株式会社　公式HP

前田建設工業　有価証券報告書（IR資料室）

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」

各社有価証券報告書（2025年3月期）

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。