富士通のボーナスは平均いくら？月数非公表の理由と実態

この記事では、富士通の賞与（ボーナス）について、有価証券報告書と2026年春季労使交渉の回答をもとに、平均額の目安・支給の仕組み・同業他社との違いを解説します。日立やNECのように「○ヶ月分」と一律には語れない富士通特有の賞与制度についても、その理由まで踏み込んで紹介します。

富士通のボーナス（賞与）は平均いくらか

富士通は有価証券報告書で「賞与」だけを切り出して開示していません。そのため、まずは平均年収の推移から賞与水準を推測することになります。2026年3月期（第126期）の有価証券報告書によると、富士通の平均年間給与は1,012万円（平均年齢42.7歳、平均勤続年数17.6年、従業員数32,224人）です。1年前の第125期（2025年3月期）は929万円だったため、1年間で約83万円、率にして約9%の上昇です。

この上昇の背景には、2025年・2026年と2年連続でベースアップが満額回答されたことに加え、ジョブ型人事制度「FUJITSU Level」への移行による報酬体系の見直しがあります。ネット上の年収記事の多くは、まだ更新前の929万円のデータを使い続けている点に注意してください。

富士通への転職を具体的に検討している場合は、年収全体の内訳や年代別の目安を解説した富士通への転職で後悔する人としない人を分ける3つの視点もあわせて確認しておくと、応募判断の材料になります。

2026年9月28日 非公開: 富士通への転職で後悔する人としない人を分ける3つの視点

支給時期と算定の仕組み

支給日は年2回（6月・12月）

富士通の賞与は、多くの日系大手メーカーと同様に夏（6月）と冬（12月）の年2回支給されるのが基本です。日立製作所のように「6月10日」「12月10日」といった具体的な支給日を労使交渉の結果として公表する企業もありますが、富士通は支給日そのものは公表していても、賞与の月数・金額水準は個人の業績評価に応じて変動するため、一律の数字としては開示していません。

FUJITSU Levelと半期評価による決定プロセス

富士通は2020年度以降、職務の大きさに応じて報酬を決める「FUJITSU Level」というジョブ型人事制度を導入しています。Level 7からLevel 15までの等級があり、半期ごとに上司と「Fujitsu Level×部門の業務課題」に基づく目標を設定し、期末の振り返り面談での相対評価が賞与額に反映される仕組みです。Level 15以下の社員は評価に基づく賞与、VP（役員）クラス以上は単年度の会社業績に連動した賞与が支給されます。

年収レンジの目安（出典：各種転職口コミサイト・企業情報サイトの調査データより作成）

賞与は年収に占める割合が2〜3割程度とされ、Levelが上がるほど基本給と賞与の両方が増える仕組みです。同じLevelでも、半期の評価が「期待を上回る」か「期待どおり」かで、賞与額に数十万円単位の差がつくケースも珍しくありません。

【差別化】なぜ富士通は「○ヶ月分」と公表しないのか

日立製作所は「基本給の6.66ヶ月分」、三菱電機やNECも春季労使交渉の場で賞与の月数を組合と会社が合意して公表します。これは電機連合という産業別労働組合の集計にもとづくもので、毎年3月の春季交渉の結果として「全富士通労連・富士通」の名前でも賃金改善額は公表されています。ただし2026年の回答でも公表されたのは月例賃金の改善額（18,000円）であり、賞与（一時金）の月数そのものは対象に含まれていません。

この違いが生まれる理由は、賞与の決め方そのものが会社ごとに異なるためです。

• 日立製作所やNECの一部組合は「基本給×固定月数」で賞与総額を決め、労使交渉で月数を確定させる
• 富士通はFUJITSU Levelに基づく「個人の目標達成度」を賞与額に反映する業績連動方式を採用しており、月数という単一の指標では表現できない
• そのため労使交渉でも、賞与は月例賃金の改善とは別枠で扱われ、公式な月数として公表されない

つまり「富士通の賞与は4〜6ヶ月分」という記述をよく見かけますが、これは公式回答ではなく、口コミサイトの投稿を根拠にした推計にすぎません。評価によって上下する仕組みである以上、「自分の評価次第で賞与が変わる」という前提で入社後のギャップを想定しておく方が現実的です。

口コミで見る富士通の賞与のリアル

公式に月数が公表されない以上、実態をつかむ手がかりになるのは在籍者・元社員の口コミです。転職口コミサイトには、次のような投稿が見られます。

• 「賞与は年2回で6月と12月にあり、成果により幅がある」
• 「ボーナスは6か月分くらいで、入社1年目の最初の夏はまだ少ない」
• 「評価が低い期は賞与がしっかり下がるので、成果を出せる人には向いている」

これらはあくまで個人の体験にもとづく投稿であり、全社員に共通する数字ではありません。ただ、複数の投稿に共通しているのは「支給額に幅がある」という点です。安定した固定月数を前提に生活設計をしたい人にとっては、この変動幅自体がミスマッチの原因になり得ます。逆に、成果を正当に評価されたいという人にとっては、Levelが上がるほど賞与の伸びしろも大きくなる仕組みだといえます。

富士通ゼネラルとは別会社｜混同注意

「富士通」で検索すると、エアコン事業で知られる「富士通ゼネラル」の情報が混ざって出てくることがありますが、両社はすでに別会社です。富士通ゼネラルは2025年8月にパロマ・リームホールディングスの完全子会社となり、富士通が保有していた株式（約44%）は手放されました。これにともない2026年1月1日付で商号を「株式会社ゼネラル」に変更しており、1984年の業務資本提携以来続いた「富士通」ブランドの使用は41年ぶりに終了しています。

• 2025年8月：パロマ・リームホールディングスの完全子会社に
• 2026年1月1日：商号を「株式会社ゼネラル」に変更

求人票や口コミサイトの情報が「富士通」なのか「富士通ゼネラル（現ゼネラル）」なのかを取り違えると、年収・賞与の水準比較がまったく成立しません。ゼネラルの待遇を詳しく知りたい場合は、富士通ゼネラルの年収は705万円｜社名変更後の待遇は？で別会社としての実態を確認してください。

2026年9月8日 富士通ゼネラルの年収は705万円｜社名変更後の待遇は？

電機大手とのボーナス・年収比較

賞与の月数が非公表でも、年収全体の水準を見れば電機業界内での立ち位置は把握できます。各社の有価証券報告書・労使交渉データをもとに整理すると、富士通は上位グループに位置しています。

各社の有価証券報告書・電機連合発表データ（2025〜2026年時点）をもとに作成

富士通の年収は電機大手の中でもソニーグループに次ぐ水準まで伸びていますが、日立製作所やNECのように賞与の月数を具体的に確認できないため、応募前の面談で自分のLevelと想定年収レンジをすり合わせておくことが重要です。日立製作所の賞与制度の詳細は日立製作所のボーナスは平均いくら？245万円の実態とグループ格差で、ITベンダー大手の一例は大塚商会のボーナスは3〜8ヶ月分｜冬171万円の実態と内訳で確認できます。

2026年8月22日 日立製作所のボーナスは平均いくら？245万円の実態とグループ格差

富士通への転職でボーナス・年収を伸ばすには

賞与額を左右するのが基本給とFUJITSU Levelである以上、転職時点でどのLevelに格付けされ、どこまで昇格できるかが賞与の伸びを大きく左右します。応募先の求人票だけでは、初期Levelの想定や評価基準の細部まで読み取れないことがほとんどです。

• 選考段階で「初期Levelの想定」と「昇格の目安年数」を具体的に質問する
• 提示年収が月給ベースか、賞与込みの想定年収かを面談で確認する
• 富士通本体か、富士通Japanなどのグループ会社かで待遇が異なる場合がある点も求人票で確認する

ここまで読んで、自分のキャリアと照らし合わせて判断材料が足りないと感じたなら、非公開の評価制度や配属先の実態は、転職エージェントを通じて確認するのが近道です。

まとめ

• 富士通の平均年収は1,012万円（2026年3月期・最新の有価証券報告書）
• 賞与は年2回（6月・12月）支給だが、FUJITSU Levelと個人評価による業績連動方式のため月数は非公表
• 「富士通ゼネラル」は2026年1月に別会社「株式会社ゼネラル」となっており、同一視すると年収比較を誤る

賞与の月数という分かりやすい指標がない分、富士通の待遇を見極めるには、自分がどのLevelでスタートし、評価によってどこまで賞与が伸びるのかを具体的に確認する姿勢が欠かせません。

富士通のボーナスに関するよくある質問

※ 免責事項
本記事の情報は、富士通株式会社の有価証券報告書・電機連合および連合の春季労使交渉公表資料・各種転職口コミサイトの公開情報（2025〜2026年時点）をもとに作成しています。可能な限り正確な情報の掲載に努めておりますが、情報の正確性・最新性を保証するものではありません。年収・賞与は個人の評価・部署・在籍時期によって大きく異なります。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。最終的な条件等は必ず公式採用ページ等をご確認ください。

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。