転職の内定後の流れ｜承諾前に確認すべき点と入社までの7ステップ

この記事では、転職で内定が出てから入社するまでの流れを7ステップで解説します。承諾の前に済ませる条件確認、退職の伝え方、退職時と入社時の必要書類、入社日までの期間の目安もあわせて整理します。

転職の内定後の流れ｜入社までの7ステップと期間の目安

内定が出ると、ひと息つきたくなります。ただ、ここから入社までの間に、後戻りしにくい判断がいくつも続きます。まず全体の流れを押さえておくと、どの場面で慎重になるべきかが見えてきます。

※期間は一般的な目安です。企業や職種によって前後します（参考：JACリクルートメント）。

内定から入社までは2〜3か月かかるのが一般的で、1か月以内の入社を求める企業もあります。在職中の場合、この期間の大半は退職と引き継ぎに使うことになります。

内定通知から承諾までに確認すること

内定の連絡は電話やメールで届き、そのあとに内定通知書や労働条件通知書が送られてくるのが一般的です。電話だけで「承諾します」と答えるより、書面を見てから回答するほうが安全です。

労働条件通知書で確認する項目

口頭で聞いた条件と書面の内容が食い違うケースは、実際に起こります。書面に書かれていない条件は、入社後に主張しにくいため、届いた書類は次の項目を面接メモと照らし合わせて確認してください。

• 契約期間（無期か有期か、試用期間の有無と期間）
• 就業場所と仕事の内容（2024年4月から、将来の配置転換などで変わりうる範囲の明示も必要になっています）
• 始業・終業時刻、残業の有無、休日・休暇
• 賃金の額、内訳（基本給・固定残業代・手当）、締日と支払日
• 昇給・賞与の有無、退職に関する事項

特に見落とされやすいのが、固定残業代の時間数と金額です。年収の総額が面接で聞いた額どおりでも、基本給が低く、固定残業代の比率が高い場合があります。

年収・入社日の交渉は承諾前に済ませる

年収や入社日を交渉できるのは、承諾の返事をする前です。承諾後に条件を変えたいと伝えると、企業側は「いったん合意した話を覆された」と受け取りやすく、交渉が通りにくくなります。

交渉する場合は、希望額だけを伝えるのではなく、根拠を添えると話が進みやすくなります。現在の年収、前職での実績、他社から提示された条件など、事実に基づく材料を用意してください。入社日についても、引き継ぎに必要な期間を具体的に示すと、企業も調整しやすくなります。

回答の期限と保留の考え方

内定の回答期限は、通知から1週間前後に設定されることが多いです。他社の選考結果を待ちたい、家族に相談したいなど、期限内に決められない事情があるときは、期限が切れる前に連絡します。

保留をお願いするときは、理由と「いつまでに返事ができるか」の日付をセットで伝えてください。期日を示さずに待ってもらおうとすると、企業は採用計画を立てられず、心証を悪くします。

• 保留を依頼する連絡は、回答期限の前日までに入れる
• 「検討中です」だけで終わらせず、返事ができる日付を明記する
• 企業の事情次第で、希望した期間が認められないこともあると想定しておく

承諾後の流れ｜退職の伝え方と引き継ぎ

在職中の方にとって、内定承諾のあとに待っているのが退職の手続きです。内定をもらった安心感のあとで、気が重くなる場面でもあります。

退職を切り出すタイミング

退職を伝えるのは、労働条件通知書を受け取り、内定を承諾したあとです。ここを前後させないでください。条件を確認する前に退職の意思を伝えてしまうと、確認の結果が想定と違っていたときに、現職に残る選択肢まで失いかねません。

申し出る相手は、人事ではなく直属の上司です。同僚に先に話すと、噂として上司の耳に入ることがあります。法律上は、期間の定めのない雇用であれば、退職の申し入れから2週間で契約が終了するとされています。ただ、就業規則に1〜2か月前の申し出を定めている会社もあります。トラブルを避けるなら、就業規則を確認し、その期限に沿って伝えるのが現実的です。

なお、選考中に履歴書へ退職予定日を書いていた場合は、その日付が入社日調整の出発点になります。書き方は履歴書の退社予定の書き方で確認できます。

引き止められたときの考え方

退職を伝えると、年収アップや異動、役職の提示といった条件で引き止められることがあります。このとき多くの人が揺らぐのは、条件そのものよりも、「世話になった上司に申し訳ない」という気持ちです。

判断に迷ったら、転職を考え始めた理由を書き出してみてください。理由が人間関係や評価への不満であれば、引き止めの条件で解消されるかどうかを冷静に確認できます。

在職中の交渉に自信が持てない場合や、退職の切り出し方で悩む場合は、転職エージェントに相談する方法もあります。エージェント経由で内定を得た場合は、条件交渉や入社日の調整を代行してもらえます。

建設業界の転職を考えているなら、建築・建設業界の転職エージェントを比較した記事も参考になります。

退職日から逆算するスケジュール例

入社日が決まったら、そこから逆算して退職日と引き継ぎの期間を割り出します。たとえば、内定から約2か月後に入社するケースは、次のように進めます。

有給休暇が多く残っている場合は、引き継ぎを先に終わらせ、最終出社日の後に消化する形にすると、現職との摩擦が少なくなります。入社日までに空白期間ができるときは、その間の健康保険や年金の手続きにも注意が必要です。

退職時と入社時にそろえる書類

転職の手続きでは、前職から受け取る書類と、新しい会社に提出する書類が混在します。何を、いつ、誰から受け取るのかを分けて整理しておくと、入社直前に慌てずに済みます。

※提出書類は企業ごとに異なります。最終的には入社先と前職の人事・総務の案内に従ってください（参考：リクルートエージェント）。

源泉徴収票は、前職が退職後に発行する場合があり、入社日に間に合わないことがあります。最終出社日に発行時期を確認しておくと、入社後の年末調整で慌てずに済みます。

内定後にやってはいけないこと

内定後は、気が緩みやすい時期です。入社後のトラブルにつながりやすい行動を、先に挙げておきます。

• 労働条件を確認する前に、退職届を出す
• 内定承諾後に、他社の選考を続けたまま黙っている
• 経歴や資格に、事実と異なる内容を伝える
• 入社前の段階で、現職の機密情報や顧客リストを持ち出す
• 承諾の返事を、期限を過ぎてから連絡する

この中で最も後悔につながりやすいのが、条件の確認前に退職届を出してしまうことです。内定の連絡を受けた高揚感のまま動くと、あとから書面の内容に違和感を持ったときに、現職に戻る道がありません。退職の手続きは、労働条件通知書を読み終えて承諾してから始めてください。

内定後に迷いが出たときの判断軸

内定が出たあとに、「本当にこの会社でよいのか」と急に不安が膨らむことがあります。選考中は気持ちが前向きでも、承諾が現実味を帯びると、現職の良い面ばかりが目につきます。

迷いの正体は、大きく3つに分けられます。どれに当てはまるかを整理すると、判断しやすくなります。

辞退する場合は、承諾する前に伝えるのが原則です。承諾後に辞退すると、企業は採用計画を組み直す必要があり、迷惑をかける度合いも大きくなります。辞退を決めたら、判断がついた時点ですぐ、電話で連絡してください。メールだけで済ませると、誠意が伝わりにくくなります。

ここまで読んで手が止まっているなら、一人で抱え込まずに、第三者の視点を入れてください。条件の妥当性や、現職への退職の伝え方は、転職の事情を知る専門家のほうが、的確な助言をできます。

まとめ

転職の内定後の流れのまとめ

• 内定後は、条件確認、承諾、退職の申し出、引き継ぎ、入社の順に進み、入社まで2〜3か月が目安
• 労働条件通知書は書面で受け取り、固定残業代や就業場所まで確認してから承諾する
• 年収や入社日の交渉は、承諾の返事をする前に済ませる
• 退職の申し出は承諾のあとに、直属の上司へ就業規則の期限に沿って伝える
• 源泉徴収票や雇用保険被保険者証など、書類は退職時と入社時で分けて準備する

流れを先に把握しておけば、承諾までの確認と退職の準備を落ち着いて進められます。

転職の内定後の流れに関するよくある質問

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。