転職で異業種を目指す人へ｜年収・年齢の現実と通る人の共通点

この記事では、転職で異業種を目指す人が知っておきたい年収と年齢の現実を、公的統計と転職支援各社の調査から整理します。業界ごとの入りやすさ、選考を通す準備、後悔しやすい落とし穴もあわせてまとめました。

異業種への転職は珍しくない｜転職者の約5割が業種を変えている

リクルートエージェントが2024年1〜2月に実施した調査では、過去1年以内に転職した正社員のうち51.4%が異業種への転職でした。同業種は48.6%で、業種を変えた人のほうがわずかに多い結果です。

調査ごとに数字は異なりますが、おおむね半数が業種を変えている点は共通しています。「異業種に動くのは一部の無謀な人」という見方は、実態と合っていません。

異業種転職が「難しい」と言われる3つの理由

それでも「難しい」と感じるのは、同業の転職にはない壁が実際にあるためです。

ただ、選考で見られているのは業種の違いそのものではありません。転職支援各社の解説では、面接で評価されやすいのは転職の目的が明確であること、これまでの経験をどう活かすか説明できること、入社後のキャリアプランを持っていることとされています。

つまり難しさの多くは、前職の経験と応募先の仕事をつなぐ説明が足りないことから生まれます。準備の方向を間違えなければ、壁は越えられます。

異業種転職で年収はどうなる？下がるケースと下がりにくいケース

厚生労働省「令和6年雇用動向調査」によると、転職入職者のうち前職より賃金が増えた人は40.5%、減った人は29.4%でした。前年から増加は3.3ポイント上昇し、減少は3.0ポイント低下しています。

ただしこれは業種を問わない転職者全体の数字で、異業種に限った統計ではありません。転職エージェント各社は、異業界・異職種へのキャリアチェンジを年収が下がりやすい代表的なケースとして挙げています。未経験者として採用されると、前職の給与水準を維持しにくいためです。

年収が下がった事実だけで「転職は失敗だった」と受け止めてしまう人は少なくありません。そこで、応募前に生活を維持できる年収の下限を数字で決めておくことをおすすめします。

下限が決まっていると、内定が出た安心感に流されて条件を見落とすことがなくなります。

年代別｜20代・30代・40代の異業種転職の戦い方

企業が応募者に求めるものは、年代によって変わります。転職エージェント各社の解説を整理すると、次のとおりです。

JACリクルートメントの2023年の転職支援実績では、30代・40代の約半数が異業種へ転職していました。年齢だけで諦める必要はありませんが、30代以降は「未経験でも育ててもらえる」より「経験を持ち込める」を軸に探したほうが、選考は通りやすくなります。

自分の経験が応募先でどう評価されるかは、求人票だけでは判断できません。ここまで読んで手が止まっているなら、転職エージェントとの面談で第三者の視点を入れてみてください。

未経験でも採用されやすい業界・されにくい業界

リクルートワークス研究所の調査（2022年度・正社員の中途採用）では、未経験者を採用した割合に業界差がありました。

比率が低い業界は、資格や専門知識が前提になりやすい分野です。一方で、比率が高い業界は入社後に育てる採用が多いと考えられます。

ただし「未経験歓迎」の求人でも、給与や休日の条件は会社ごとに大きく違います。採用比率の高さは入りやすさの目安にとどめ、応募先ごとの条件確認は別に行ってください。

異業種転職を通すための5つの準備

1. 転職理由を「逃げ」から「目的」に言い換える

「今の職場が嫌だから」は本音でも、そのままでは面接官に前向きな理由として届きません。不満の裏にある望みを言葉にします。

• 残業が多い → 時間をかけて専門性を磨ける環境で働きたい
• 将来性が不安 → 需要が伸びている分野で長く働きたい
• 評価されない → 成果が数字で評価される仕組みの中で挑戦したい

不満を目的に置き換えると、「なぜその業界なのか」という質問にも答えやすくなります。

2. 前職の経験をポータブルスキルに棚卸しする

厚生労働省のポータブルスキル見える化ツールでは、業種や職種が変わっても持ち運べる能力を「仕事のし方」と「人との関わり方」に分けて整理しています。

「何を担当したか」より「どう進めて、どんな結果が出たか」を数字つきで書き出すと、異業種の採用担当者にも伝わります。書類への落とし込みは、異業種向けの職務経歴書の書き方も参考になります。

3. 複数の業界・企業を比べてから絞る

ビズヒッツが異業種・異職種の転職経験者500人に行った調査では、後悔していることの上位に「資格・スキルがあればよかった」と「他の会社も見るべきだった」が入っています。最初から1つの業態に絞らず、複数の業界を並べて比較してください。

4. 志望動機は「なぜその業界か」「なぜ自分か」で組み立てる

異業種の志望動機で見られるのは、次の2点です。

業界の将来性だけを語っても、自分が採用される理由にはなりません。2点をセットで書くことが前提です。

5. 年収の下限と活動期限を決める

前述のとおり年収の下限を決めたうえで、活動の期限も区切ります。在職中なら、まず3か月を目安に応募・面接を進め、見直す日を先にカレンダーへ入れておくと、だらだらと延びません。

異業種転職で後悔しやすい3つの落とし穴

異業種転職で後悔する人には、準備の段階で共通する傾向があります。

「辞めたい」気持ちが強いほど、比較せずに決めてしまう点が一番の落とし穴です。入社後に気づいても、戻る道は簡単ではありません。

内定が出た段階で、次の3点は必ず書面か面談で確認してください。

異業種転職は転職エージェントに相談してから動く

異業種転職は、求人票から「自分の経験が通用するか」を読み取るのが難しい転職です。転職エージェントに相談すると、次のような確認が進めやすくなります。

ここまで読んで、自分の経験が活かせる業界の見当がまだつかないなら、まずは相談だけでも構いません。在職中に進めれば、年収の下限を保ったまま選択肢を比べられます。

まとめ

異業種転職のまとめ

準備の順番を守れば、異業種転職は現実的な選択肢です。

異業種転職に関するよくある質問

参照・参考元

リクルートエージェント 異業種転職の動向と成功のポイント
厚生労働省 令和6年雇用動向調査結果の概況
JACリクルートメント 異業種転職の傾向
マイナビ 転職動向調査2024年版

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。