若築建設の年収は877万円｜役職・年代別の給与とマリコンのリアル

若築建設の平均年収は877万円

若築建設の平均年収は877万円（2026年3月期）です。1890年創業、港湾・海洋土木（マリコン）を専門とする老舗の総合建設会社で、平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は17.8年と、長く現場に携わる社員が多いのが特徴です。

「マリコンは激務のわりに給料が安いのでは」と不安に思う方もいるかもしれませんが、建設業界全体の平均年収（約544万円）と比べると330万円以上高い水準にあります。直近5年では2025年3月期の911万円をピークに、2026年3月期は877万円へとやや落ち着いていますが、2022年3月期（868万円）と比べれば緩やかな上昇基調にあることが分かります。

若築建設の年収ランキング｜マリコン同業他社との比較

港湾・海洋土木を専門とする「マリコン」大手5社で年収を比較すると、若築建設は877万円で5社中3位という結果になりました。1位の東亜建設工業、2位の五洋建設には及ばないものの、建設業界全体の平均を330万円以上も上回る高水準であることに変わりはありません。

各社の有価証券報告書・公表データをもとに作成（みらい建設工業は求人データベース等による推定値）

順位だけを見ると「真ん中より下」に感じるかもしれませんが、差額はいずれも150万円以内に収まっており、マリコン業界内では拮抗した高水準グループの一角にいると捉えるのが実態に近いでしょう。より広い視点での比較はマリコンランキングの記事でも詳しく解説しています。

建設企業の規模別年収比較

若築建設の平均年収877万円は、準大手・中堅ゼネコンの枠（700万〜900万円）の上限に近い水準です。地場ゼネコン（平均400〜600万円）と比較すると、300万円前後の差が生まれる計算になります。中堅ゼネコンランキングでは、同規模の他社との比較もあわせて確認できます。

若築建設の年代別年収

平均年収（877万円）・平均年齢（44.0歳）と建設業界の年功的な給与カーブをもとにした推計値

20代：現場経験を積む時期｜420〜550万円

若築建設の総合職は2025年4月実績で月給28万円（学部卒）からスタートします。港湾・海洋土木の現場では、潮の満ち引きや天候に左右される特殊な工程管理を先輩から学びながら、資格取得と並行してキャリアを積む時期です。

30代：主任クラス｜650〜820万円

30代では主任クラスへの昇格が視野に入ります。1級土木施工管理技士などの資格を取得し、現場を任される範囲が広がるにつれて、年収も30代前半と後半で大きく差がつきやすい時期です。

40代：課長クラス｜850〜1,020万円

40代前後で課長へ昇進するのが標準的なキャリアパスです。会社全体の平均年齢（44.0歳）が40代に位置していることからも、この年代の社員が若築建設の年収水準を支える中核であることがうかがえます。現場所長として大型プロジェクトを任される社員も増えてきます。

50代以上の年収目安

50代では部長や統括所長クラスが中心となり、年収はピークを迎えます。平均勤続年数17.8年という数字が示す通り、長く在籍して経験を積んだ社員ほど、大型プロジェクトの采配を任され高い評価につながりやすい環境です。

若築建設への中途入社・転職で年収はどれくらい上がる？

若築建設は東証プライム上場の老舗マリコンとして、施工管理・技術職の経験者採用に積極的に取り組んでいます。求人サイトでは学歴不問の枠や、海洋土木は未経験でも一般土木の経験があれば応募できるポジションも公開されています。

地場ゼネコンや準大手クラスからの転職であれば、年収100万〜250万円アップも十分に現実的な水準です。海洋土木ならではの現場手当・作業所手当に加え、業績連動の賞与が上乗せされることで、総支給額が底上げされやすい傾向にあります。

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若築建設の職種別年収は？

海洋土木施工管理・現場監督の年収目安

「港湾・海洋土木のパイオニア」を自任する若築建設の主力職種です。港湾工事・埋立工事・海上空港建設などを担当し、陸上工事よりも現場手当が厚く設定される傾向にあります。

若築建設は羽田空港D滑走路、那覇空港第2滑走路増設事業、東京湾横断道路（アクアライン）など、国家プロジェクト級の実績を積み重ねてきました。中期経営計画で掲げた受注高1,000億円を達成するなど、業績は増収増益基調で推移しています。

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建築施工管理の年収目安

学校、病院、工場、商業施設、マンションなど、陸上の建築工事を担当する職種です。海洋土木ほど特殊な作業所手当はつきにくいものの、安定した工期・案件量が魅力とされています。

設計職・営業職・事務職の年収目安

設計職は意匠・構造・設備の各分野で建築・土木双方の案件に携わります。営業職は官公庁への技術提案や入札対応が中心で、事務職は現場手当がつかない分、技術職より年収レンジは抑えめですが、建設業界平均は上回る水準です。施工管理・現場監督の年収ランキングでは、他社の職種別水準もあわせて確認できます。

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若築建設の役職別年収

若築建設は年功的な要素を残しつつ、実力による昇進スピードの差も大きいのが特徴です。特に課長への昇進が年収900万円台に乗る大きな分岐点となります。

また、実力主義的な要素があり、昇進できる年次は個人の評価によってかなり前後します。部長以降の昇進は狭き門となり、課長止まりのキャリアを歩む社員も一定数いるのが実情です。

若築建設の平均手取りは約598万円

若築建設の平均年収・平均年齢をもとに試算すると、年間の手取り額は約598万円、ひと月あたりの手取り額は約50万円となります。社会保険料や所得税、住民税を差し引いた後の実質的な生活資金の目安として参考にしてください。

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若築建設の年収が高い2つの理由

港湾・海洋土木の分野で132年培ってきた専門性

若築建設の年収が高い最大の理由は、1890年の創業以来、港湾・海洋土木一筋で積み上げてきた技術力にあります。

羽田空港D滑走路、那覇空港第2滑走路増設事業、東京湾横断道路（アクアライン）など、海上での施工は陸上工事以上に高度な安全管理と技術が求められます。こうした難易度の高い工事に対応できる専門性が、業界平均を上回る給与水準の裏付けとなっています。

中期経営計画の受注高目標達成と増収増益基調

もう一つの理由は、中期経営計画で掲げた受注高1,000億円の目標を達成し、増収増益基調が続いていることです。

土木事業を中心に工事が順調に進捗していることが業績に反映されており、賞与にも一定の還元がなされています。2022年3月期の868万円から2025年3月期の911万円まで平均年収が伸びた背景には、こうした堅実な経営基盤があります。

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若築建設の転職難易度と選考情報

結論から言うと、若築建設の転職難易度は中程度〜やや高い水準です。東証プライム市場に上場する老舗マリコンとして知名度があり、安定した経営基盤と業界平均を上回る待遇が魅力であるため、経験者を中心に応募が集まりやすい傾向にあります。

一方で、学歴不問の求人枠や、海洋土木未経験でも一般土木の経験があれば応募できるポジションも公開されており、間口が完全に狭いわけではありません。

若築建設の求める人物像

• 港湾・海洋土木の実務経験や専門資格 1級・2級土木施工管理技士の資格保有者や、海洋土木・港湾工事の施工管理経験者が特に重視されます。
• 現場や社内外を巻き込む調整力 潮位や天候に左右される特殊な工程管理では、関係者を巻き込みながら計画を柔軟に組み直す力が欠かせません。
• 安全を守り抜くまじめな姿勢 海上という特殊な労働環境で、危険を先読みし安全を最優先できる誠実さが求められます。

選考フローと期間

若築建設の中途採用の選考プロセスは、おおむね以下の流れです。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書・工事経歴書）
2. 適性検査
3. 面接（複数回）
4. 内定

選考期間は約1ヶ月〜1.5ヶ月が目安です。面接では、これまでの施工管理経験、海洋土木への適性、若築建設を志望する理由などが中心に聞かれる傾向にあります。

転職エージェントを活用して選考を有利に進めよう

若築建設は知名度の高いマリコンである一方、ネット上の情報だけでは配属先の雰囲気や残業の実態が見えにくいという声も少なくありません。

転職エージェントを活用すれば、応募を決める前の段階でも、実際に若築建設で働く部署のリアルな環境を聞くことができます。「自分の経験が海洋土木で通用するか」「配属先の残業時間はどの程度か」といった疑問を、選考前に解消できるのは大きなメリットです。

若築建設に強い転職エージェント

若築建設の学歴別の年収

高卒の年収

若築建設の高卒採用は、現場作業を支える技能職やグループ会社経由での採用が中心となります。

高卒であっても現場経験と資格取得次第でキャリアアップが可能な社風があり、1級土木施工管理技士を取得して待遇が向上するケースもあります。

大卒（総合職）・院卒の年収

若築建設の初任給は2025年4月実績で学部卒28万円、修士了30万円です。ここに賞与や各種手当が加わり、経験を積むにつれて年収は着実に伸びていきます。

新卒の年収

若築建設の新卒1年目の年収は、大卒総合職で420〜460万円、院卒で450〜490万円程度が目安です。基本給に賞与（年2回、業績連動）と各種手当を加えた試算です。

日本人の平均年収（約458万円）と比べても遜色ない水準からキャリアをスタートできる点は、老舗マリコンならではの安定感を示しています。

若築建設の年収に関してよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、若築建設の公式ウェブサイトで公開されている情報（2026年9月時点）、有価証券報告書、およびその他の情報源を基に執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。また、本記事における年代別・役職別・職種別の年収は、公開データをもとにした推計値であり、実際の金額を保証するものではありません。本記事における推測や考察は、公開情報に基づく筆者独自の見解であり、若築建設の公式見解ではありません。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。

参照・参考元

若築建設株式会社　公式HP

若築建設　中途採用情報

厚生労働省「賃金構造基本統計調査の概況」

若築建設　有価証券報告書

各社有価証券報告書

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。