転職で後悔したら｜原因の仕分け方と続ける・戻る・再転職の判断

この記事では、転職後に後悔したときの原因の仕分け方と、続ける・前職に戻る・再転職のどれを選ぶかの判断基準を整理します。厚生労働省の最新調査でわかる不満の実態と、辞める前に確認したい手続きも取り上げます。

転職で後悔している人の割合｜厚労省の最新調査でわかる実態

後悔した人の割合そのものを聞いた公的調査は見当たりません。代わりに、厚生労働省が転職者に現在の勤め先への満足度を聞いています。2026年9月25日に公表された令和7年「転職者実態調査」では、職業生活全体について「満足」「やや満足」が54.7%、「不満」「やや不満」が10.7%でした。

不満の割合は10人に1人ほどですが、項目ごとに見ると偏りがあります。

不満が最も多いのは賃金、次いで労働時間

出典：厚生労働省「令和7年 転職者実態調査」。数値は不満の割合であり、後悔の割合そのものではありません。

不満は賃金に集中し、仕事内容や人間関係は1割強にとどまります。「給料が上がらない」と「働き方が合わない」が、転職後のつまずきの二大要因といえます。

転職で賃金が下がった人は約3割

厚生労働省の令和7年「雇用動向調査」では、転職入職者のうち前職より賃金が増加した人が40.8%、減少した人が31.0%でした。前年と比べると、増加は0.3ポイント、減少は1.6ポイント上昇しています。

賃金が下がった31.0%の中には、勤務地や残業時間など賃金以外の条件を優先して納得のうえで下げた人も含まれると考えられます。調査からは理由までは読み取れないため、下がった人がそのまま後悔しているわけではありません。自分が何を優先して選んだのかによって、同じ結果でも受け止め方が変わります。

転職の後悔は3タイプに分かれる｜原因の仕分け方

後悔の渦中にいると、「自分の判断が間違っていた」とすべてを自責しがちです。ただ、後悔と呼ばれる感情には中身の違うものが混ざっています。原因によって最初に取る行動が逆になるため、先に仕分けます。

複数のタイプが重なっていることも珍しくありません。それでも「Aが7割、Cが3割」のように比率で捉えると、全部をまとめて背負う感覚が和らぎます。

前職が良く見えるときの確かめ方

尊敬できる上司や気の合う同僚に恵まれていた人ほど、前職を美化しやすい傾向があります。比べているのが「前職の良かった部分」と「今の職場の悪い部分」だけになっていないか、次の3点で確認します。

1. 前職を辞めようと思った理由を、当時のメモや記憶から3つ書き出す
2. その3つが今の職場で解消されているか、1つずつ判定する
3. 前職の良かった点のうち、今の職場で作り直せるもの(相談できる相手など)を探す

3つのうち2つ以上が解消されていないなら、前職への未練は「辞めた理由を忘れているだけ」の可能性があります。逆に、解消されている項目が多いのに前職が恋しいなら、戻ること自体は現実的な選択肢です。

「聞いた話と違う」ときは入社前の条件と実態を並べる

Aタイプの場合は、感情ではなく差分で整理します。求人票・労働条件通知書・面接で聞いた説明を左に、現在の実態を右に書きます。

明示された労働条件が事実と異なる場合、労働基準法第15条により労働者は即時に労働契約を解除できます。ただし対象は明示された条件との相違なので、口頭の説明だけでは立証しにくくなります。求人票や通知書は手元に保管しておきます。

転職で後悔しやすい理由5つと、辞める前に試せる対処

厚生労働省の調査で上位に挙がった賃金・労働時間・人間関係・仕事内容に、社風を加えた5つについて、辞める前に確認できることをまとめました。

どの理由でも、辞める前に上司や人事へ一度確認する価値はあります。異動や配属変更で解決するケースがあり、確認した事実は再転職時の「改善を試みた」という説明材料にもなります。

続ける・前職に戻る・再転職｜判断の軸

Aタイプで改善の見込みがない、Bタイプで前職の退職理由が解消されている、Cタイプで慣れの問題が大きいなど、仕分け結果によって選ぶ道は変わります。

前職に戻る場合の進め方や、受け入れられやすい人の条件は出戻り転職の条件と進め方で整理しています。

2026年10月11日 出戻り転職はあり？歓迎される人の条件と失敗しない進め方

ここまで読んで、続けるか辞めるかの判断が自分ひとりではつかないなら、転職市場で自分の経験がどう評価されるかを第三者に聞く方法があります。現在の職場を辞めるかどうかは、選択肢を知ってから決めても遅くありません。

すぐ動いたほうがよいケース

次のような状態は、様子を見る段階ではありません。

心身の不調は医療機関に、労働条件の相違やハラスメントは都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどの公的窓口に相談できます。我慢の限界を超える前に外部へ話すことが、選択肢を残す動き方です。

辞めると決めたときの退職の申し出方

期間の定めのない雇用では、民法上、退職の申し入れから2週間で契約を終了できます。試用期間中も同様です。ただし就業規則に「1か月前まで」などの定めを置く会社も多く、円満に進めるなら就業規則を確認したうえで引き継ぎ期間を調整します。

試用期間中に辞めた場合の履歴書の扱いは試用期間の退職を履歴書に書くかの判断基準に詳しくまとめています。

再転職で同じ後悔を繰り返さないための確認事項

2回目の転職で最も避けたいのは、今回の後悔の原因を確かめないまま次を決めることです。

譲れない条件を2〜3つに絞る

今回の後悔の原因から逆算して、次の会社で外せない条件を決めます。条件を増やしすぎると選べる求人が極端に減るため、2〜3つに絞ります。たとえば「月の残業が実績ベースで30時間以内」「配属先の業務内容が書面で確認できる」のように、確認できる形で書くのが目安です。

入社前に聞いておく質問

面接の逆質問でここまで聞けない場合は、内定後の条件確認の場で確かめます。転職エージェントを使うと、企業に直接聞きにくい残業実績や配属の実態を代わりに確認してもらえます。

短期離職は面接で聞かれる前提で準備する

入社から日が浅い再転職では、面接で退職理由を必ず聞かれます。「事実」「自分が取った行動」「次の会社で確認したこと」の順に話すと、不満の羅列になりません。短期離職の職歴の書き方は短期離職を履歴書にどう書くかで例文付きで解説しています。

また、収入が途切れると焦って条件を妥協しやすくなります。可能であれば在職中に転職活動を始めるほうが、比較して選ぶ余裕を保てます。

次の転職で同じ後悔をしたくないなら、条件の整理の段階から第三者に話してみる方法もあります。

まとめ

転職の後悔のまとめ

後悔の原因を言葉にできた時点で、次に取る行動はかなり絞れています。

転職の後悔に関するよくある質問

参考：施工管理の転職で後悔した人の共通点

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。