転職に必要なもの｜応募・退職・入社の書類と持ち物を段階別に整理

この記事では、転職に必要なものを準備・応募・面接・退職・入社の5段階に分けて整理します。履歴書や源泉徴収票などの入手先、退職後の年金・健康保険の手続き期限、書類が届かないときの対処法もあわせて解説します。

転職に必要なものは5つの段階で整理すると漏れない

転職で必要になるものは、時期によって入れ替わります。応募前に要るのは連絡手段と職歴の整理、退職時には返却物と受け取り書類、入社時には公的な番号や税の書類です。

応募書類に意識が向きがちですが、つまずきやすいのは後半です。源泉徴収票や離職票は退職後に会社から届くため、自分で動かないと手元に来ないまま、入社日や失業給付の手続きが迫る場合があります。

提出を求められる書類は会社ごとに異なります。内定後に届く案内を最優先にし、この記事は「何が必要になりうるか」の全体像として使ってください。

【準備段階】転職活動を始める前に必要なもの

在職中に活動するなら、会社から支給されたパソコンやメールアドレスは使わないでください。履歴や通信の記録が会社側に残る可能性があり、転職活動を意図せず知られる原因になります。

お金の準備は「退職後にいくら出ていくか」から考える

退職後に活動する場合、給料が止まったあとも年金・健康保険・住民税の支払いは続きます。いずれも自分で納付する形に変わるため、生活費とは別に見込んでおく必要があります。

面接の交通費やスーツのクリーニング代も、複数社を受けると積み重なります。退職前に転職先が決まっていない場合は、収入が止まる期間の生活費と、自分で払う年金・健康保険・住民税の見込み額を先に出しておくと、退職時期を決めやすくなります。

【応募・書類選考】で必要なもの

メールで書類を送る場合は、レイアウトが崩れないようPDFに変換して添付するのが一般的です。

在職中の応募では、職歴欄の締め方や連絡可能な時間帯の書き方で迷う人が多くいます。在職中の転職で履歴書をどう書くかを先に確認しておくと、書き直しが減ります。

求人によっては職務経歴書が不要とされていることもあります。出す・出さないの判断は、職務経歴書がいらない求人の見分け方が参考になります。

書類を1社分作り込むより、職務経歴書の土台を1つ作って応募先ごとに調整するほうが、応募のペースを落とさずに済みます。

【面接】で必要なもの

応募書類は、提出したものと同じ内容の控えを手元に残しておきます。面接では書類に書いた内容を起点に質問されるため、履歴書や職務経歴書の記載と話す内容が食い違わないようにすることで、深掘りされても答えに詰まりません。

Web面接は、前日までに使用するツールの動作とマイクの音量を確認しておくと、当日のトラブルを防げます。

ここまで読んで「書類と手続きが多くて、在職中に1人で進められるか不安」と感じているなら、先に第三者へ相談する方法もあります。応募先の選び方や退職時期の考え方を整理してから動くと、やり直しが減ります。

【内定から退職まで】に必要なもの

内定が出たとき：労働条件を書面で受け取る

内定後は、給与・勤務地・入社日などが書かれた労働条件通知書を受け取ります。会社から求められた場合は、内定承諾書も提出します。

退職の意思を伝えるのは、労働条件を書面で確認してからにしてください。口頭の条件のまま現職に退職を伝えると、条件が違っていたときに戻れなくなります。

退職時に返すもの・受け取るもの

退職日には、返却物をまとめて渡し、受け取る書類の有無を確認します。退職願・退職届は、会社の書式や提出先の指定に従って用意します。

源泉徴収票や離職票が届かないとき

源泉徴収票は、所得税法により退職後1か月以内に会社が交付する決まりです。届かない場合は、まず人事・総務に交付時期を確認し、メールなど記録が残る形で催促してください。

離職票は、退職後に会社から届きます。会社から交付されない場合や連絡がつかない場合は、住居地を管轄するハローワークに問い合わせることができます。受け取りを後回しにせず、退職日までに「いつ、どの方法で届くか」を人事に確認しておくと、あとの手続きが止まりません。

【入社時】に必要なもの

会社によっては、健康診断書、住民票記載事項証明書、身元保証書、入社誓約書の提出も求められます。

年金手帳は2022年4月に廃止され、それ以降に初めて公的年金へ加入した人には基礎年金番号通知書が交付されています。入社案内に「年金手帳」とあっても、基礎年金番号が確認できれば足りるケースが多いため、手元にない場合は人事に代替できるものを確認してください。

退職から入社まで間が空くときの手続き

退職日と入社日の間が空く場合は、会社の健康保険と厚生年金から外れるため、自分で次の手続きを行います。

国民健康保険は、届出が遅れても加入の資格は職場の健康保険を外れた日にさかのぼります。届出を後ろにずらしても保険料の負担は消えず、期間分をまとめて納めることになるため、早めに窓口へ行く方が負担が読みやすくなります。会社の健康保険を退職後も続ける任意継続という選択肢もあり、こちらは申請期限が短いので、加入していた保険者に確認してください。

失業給付は、2025年4月以降の自己都合退職では、給付制限の期間が原則1か月に短縮されました。過去の退職回数などで扱いが変わる場合があるため、受給の見込みはハローワークで確認してください。転職先が決まっていて空白期間がないなら、離職票は不要です。

書類を揃えながら、退職時期や応募先の絞り込みで迷っている場合は、専任のアドバイザーに相談する方法もあります。手続きの段取りも含めて第三者と整理しておくと、退職後の空白期間を短くしやすくなります。

まとめ

転職に必要なもののまとめ

書類は退職後に届くものほど、退職日までに受け取り方法を確認しておくと間に合います。

転職に必要なものに関するよくある質問

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。