日特建設の年収は850万円｜職種・年代別の給与と評判

日特建設の平均年収は850万円

日特建設の平均年収は850万円です。平均年齢は46.0歳、平均勤続年数は18.5年と、業界の中でも社員の定着率が高く、専門技術を長期的に磨きながら働ける環境が特徴です。

2025年3月期から2026年3月期にかけての平均年収は堅調に上昇しており、前期比で50万円（+6.3%）増加し、850万円と過去最高を更新しています。基礎工事・地盤改良という専門分野で培った技術力が、着実に社員の待遇に反映されている結果と言えます。

特殊土木・基礎工事業界の年収ランキング｜同業他社比較

基礎工事・地盤改良・海洋土木を手掛ける上場企業の年収ランキングにおいて、日特建設は850万円で5社中3位という結果になりました。海洋土木大手の東亜建設工業には及ばないものの、建設業界全体の平均（約565万円）を285万円以上も上回る高水準であることは間違いありません。

日特建設は「地盤の医師」とも言われる岩盤グラウチング技術で日本の大型ダムの8割以上の基礎処理を手掛けてきた実績を持ち、保有する独自工法は約200種類にのぼります。知名度こそ大手ゼネコンに劣りますが、参入障壁の高い専門技術を武器に、麻生グループの資本力を背景として業界内でも上位水準の年収を実現している企業です。

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建設業界平均との比較

日特建設の平均年収850万円は、国税庁の民間給与実態統計調査における建設業界平均（565万円）を285万円、全産業平均（478万円）を372万円上回る水準です。ダム・のり面・地盤改良といった専門分野に特化することで、労働集約的な現場作業だけに頼らない高付加価値の事業構造を築いていることがうかがえます。

所属する企業によって生涯年収は大きく変わります。仮に30年間勤務した場合、建設業界平均との年収差は累計で8,000万円以上になる可能性も十分にあります。

日特建設の年代別年収

平均年収（約850万円）と公式モデル年収から逆算した推計値

20代：新卒・資格取得前｜350〜550万円

日特建設の大卒総合職の初任給は月額26万円（2025年度実績）。入社1年目は基本給と賞与を合わせて年収350万円前後からのスタートとなりますが、1級・2級土木施工管理技士などの資格を取得しながら現場経験を積むことで、20代後半には500万円台が見えてきます。

30代：主任・現場代理人｜550〜750万円

30代に入ると主任や現場代理人を任される機会が増えます。公式のキャリア採用ページでも、1級土木施工管理技士を保有し30歳で年収680万円（賞与込み）というモデルが示されており、資格取得と現場実績が年収に直結するキャリアです。

40代：所長・課長｜750〜900万円

公式モデルでは40歳・1級土木施工管理技士保有者で年収770万円（賞与込み）が目安とされています。現場所長として難工事を任されたり、複数現場を統括するポジションに就くことで、全社平均の850万円台に到達する社員が増えてくる年代です。

50代の年収目安

50代では支店の技術部門統括や管理職クラスが中心となり、年収はピークを迎えます。平均勤続年数が18.5年と長いことからも分かる通り、長期勤続によって着実に昇給していく年功的な要素を残しつつ、部長クラスであれば年収1,000万円前後まで到達するケースもあります。

日特建設への中途入社・転職で年収はどれくらい上がる？

日特建設のキャリア採用は「区分A（転勤の可能性あり）」「区分B（転勤なし）」の2区分に分かれており、土木施工管理の経験者はもちろん、土木工事関連業務の経験があれば職種未経験でも応募可能な間口の広さが特徴です。

公式の求人情報によると、1級土木施工管理技士の保有者は月給29.9万円以上、実務経験者は月給26.7万円以上からのスタートで、2023年度には基本給・現場手当を合わせて約3万円の賃上げも実施されています。
資格や経験を正当に評価する給与体系のため、地場の土木会社や下請け企業からの転職であれば、年収アップを見込みやすい環境と言えます。

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日特建設の職種別年収は？

土木施工管理・現場代理人の年収目安

日特建設の主力職種である土木施工管理には、区分A（全国転勤あり） と 区分B（勤務地限定） の2つの働き方があります。

区分A（全国型）の年収目安

区分Aの月給は、1級土木施工管理技士保有者で29.9万円以上、実務経験者で26.7万円以上からスタートし、資格・経験・評価に応じて決定されます。賞与は年2回（7月・12月）支給され、ダムグラウチングや斜面対策など難易度の高い工事を手掛けるほど、評価と待遇に反映されやすい傾向があります。

区分B（勤務地限定）の年収目安

区分Bは区分Aと比較すると年収レンジは抑えられますが、転勤なしで札幌・仙台・新潟・東京・名古屋・大阪・広島・福岡いずれかの支店に定着して働けるのが特徴です。将来的な転居を避けたい方や、家庭の事情で勤務地を固定したい方に選ばれています。

区分Aと区分Bの比較

日特建設は日本の大型ダムの8割以上の岩盤グラウチングを手掛けてきた実績を持ち、ダム維持補修・のり面対策・都市再生など、公共性が高く景気変動の影響を受けにくい分野で安定した受注を確保しています。

技術系（調査・解析）職の年収目安

日特建設には施工管理だけでなく、地質調査・解析・研究開発を担う技術系職種も存在します。民間の年収データベースの集計によると、エンジニア・技術系の平均年収は約597万円とされ、現場を持つ施工管理職と比べると年収レンジはやや抑えられる傾向にあります。

一方で、地質調査業者登録・建設コンサルタント登録を持つ日特建設ならではの専門部署であり、地盤解析や防災コンサルティングのスキルを磨きたい人にとってはキャリアの選択肢が広い職種です。

営業・企画職の年収目安

営業・企画系の職種は、公共工事の入札対応や自治体・ゼネコンとの折衝を担当します。民間の年収データベースでは営業・企画系の平均年収は約774万円と報告されており、施工管理職に次ぐ高水準です。

事務職の年収目安

日特建設の事務職（経理・総務・人事等）は、現場手当がつかない分、技術職より総支給額は下がりますが、それでも業界平均を上回る待遇です。

事務職の年収レンジは、民間の年収データベースの集計では平均541万円程度がボリュームゾーンとなります。本社（東京都中央区）を中心に、経理・財務・人事・ICTなどのバックオフィス業務を担当します。

日特建設の役職別年収

日特建設は平均勤続年数18.5年という長期雇用が前提の会社であり、年功的な昇給カーブを残しつつ、資格取得や現場実績で差がつく評価制度を採用しています。
特に現場代理人・所長クラスへの昇進が年収アップの大きな分岐点となり、ここから全社平均の850万円台に近づく社員が増えてきます。

日特建設の平均手取りは約660万円

日特建設の平均年収・平均年齢の場合、公式データから試算すると、年間の手取り額は約660万円、ひと月あたりの手取り額は約55万円となります。

日特建設の年収が高い2つの理由

約200種の独自工法が生む圧倒的な専門性

日特建設の年収が高い最大の理由は、1947年の創業以来培ってきた基礎工事・地盤改良分野での圧倒的な専門性にあります。

同社はダムの地質調査と地盤の基礎処理を行う会社として創業し、現在では岩盤グラウチング、EGNアンカー工法をはじめとする約200種の独自工法を保有しています。日本の大型ダムの8割以上の基礎処理を手掛けてきた実績は、他社が容易に参入できない技術的な参入障壁そのものです。

こうした専門性の高さゆえに、単純な労務提供型の建設業とは異なり、技術力に見合った単価で受注できる案件が多いことが、業界平均を大きく上回る待遇につながっています。

麻生グループの資本力を背景にしたM&Aと成長戦略

もう一つの理由は、2018年に麻生グループの傘下に入り、資本基盤が安定していることです。

麻生グループはエーエヌホールディングスを通じて日特建設の株式の過半数を保有しており、近年ではグループ内企業である麻生フオームクリートを子会社化するなど、周辺領域を取り込みながら事業を拡大する動きも見られます。景気変動の影響を受けやすい建設業界において、大手グループの後ろ盾があることは、社員の待遇を安定的に維持・向上させる土台になっていると言えます。

その成長がしっかりと賞与や昇給に反映されており、直近1年間で平均年収は50万円も上昇しています。「知名度は控えめでも、専門技術と資本力で稼ぐ」という姿勢が、業界内でも上位水準の年収850万円を実現しています。

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日特建設の転職難易度と選考情報

結論から言うと、日特建設への転職難易度はやや高めですが、経験・資格次第で間口は広い企業です。東証プライム上場かつ麻生グループという安定した経営基盤に加え、900万円に迫る平均年収の高さから、経験者を中心に応募が集まりやすい傾向があります。

一方で、土木工事関連業務の経験があれば職種未経験でも応募可能な区分が用意されており、1級・2級土木施工管理技士の保有者は優遇されるなど、意欲のある人材には積極的に門戸が開かれています。

日特建設の求める人物像

• 専門技術を極めたいという意欲のある人材 日特建設は「明るく、真面目に何事に対しても一生懸命に取り組む姿勢」を重視しており、地質・環境・農学・生物など幅広い学科出身者が専門知識を持ち寄って働いています。
• 災害対策・防災に社会的意義を感じる人 ダムの維持補修やのり面の斜面対策など、防災インフラを支える仕事に誇りを持てる人が長く活躍しています。
• 資格取得に前向きな人 1級・2級土木施工管理技士の取得が年収アップに直結するため、資格取得意欲の高い人ほど評価されやすい環境です。

選考フローと期間

日特建設のキャリア採用の選考プロセスは、おおむね以下の流れです。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書）
2. 一次面接
3. 二次面接（適性検査・役員面接）
4. 内々定

選考期間は約1〜2ヶ月が目安です。面接では、これまでの施工管理経験、保有資格、日特建設の志望動機、区分A・区分Bどちらを希望するか、転勤の可否などオーソドックスな質問が中心です。

平均勤続年数18.5年が示す通り、一度入社すれば長く働き続けやすい社風であることも、中途入社者にとって安心材料と言えるでしょう。

転職エージェントを活用して選考を有利に進めよう

日特建設は知名度の割に専門性が高く、「自分の経験がどこまで通用するのか分からず不安」という方も多いでしょう。

転職エージェントを活用すれば、転職するかどうか決めていない段階でも、まずは日特建設で働く部署のリアルな環境を聞くことができます。「区分Aと区分Bどちらが自分に合うか」「保有資格でどこまで年収が上がるか」といった疑問を、選考前に解消できるのは大きなメリットです。

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日特建設の学歴別の年収

高卒の年収

日特建設の高卒採用は、初任給月額21万円からのスタートで、主に現場作業・施工補助を担う技能系職種が中心となります。

高卒であっても実力主義の側面があり、現場で1級・2級土木施工管理技士を取得すれば、区分Aの技術系総合職へのキャリアアップも視野に入ります。技術力が認められれば、学歴に関係なくキャリアアップを目指すことが可能です。

大卒・院卒の年収

日特建設の初任給は学歴によって明確に区分されており、2025年度実績は以下の通りです。

院卒はスタート時点から大卒より月1万円高い水準です。ただし、その差は入社後の昇給スピードで十分に埋められる範囲であり、「学歴」よりも「現場での実績と資格取得」が評価を左右する社風だと言えます。

新卒の年収

日特建設の新卒1年目の年収は、大卒総合職で350〜400万円程度が目安です。内訳のイメージは以下の通りです。

初年度の賞与は入社時期によって変動するため大手ゼネコンほどの高水準ではありませんが、寮費が月額6,000円（光熱費込み）と非常に安く、可処分所得を確保しやすいのが特徴です。資格取得と現場経験を重ねることで、20代後半には着実に年収が伸びていきます。

日特建設は「やばい」？高年収の裏側とリアルな評判

結論から言えば、この「やばい」という言葉の裏には、ダムグラウチングという特殊技術を武器にした高い専門性、麻生グループ傘下という安定した資本基盤、そして平均年収850万円という好待遇の一方で、現場配属によっては労働環境の当たり外れが大きいという、専門工事会社ならではの実態が隠れています。

社員の口コミでは「上司が一から丁寧に指導してくれる」「若手を大切にする社風」といった好意的な声がある一方で、「12時間交代のダム現場に配属され、宿舎生活で休みが2週間に1回だった」「有給は内勤の人ほど取りやすく、現場の人は取りにくい」といった声も見られます。ダムやのり面など人里離れた現場を数多く抱える専門工事会社ゆえに、配属される現場によって働き方の実感が大きく変わるのが実情のようです。

入社前に「どのエリア・どの現場に配属される可能性が高いか」を確認しておくことで、こうしたギャップを避けやすくなります。転職エージェント経由であれば、選考前にこうした現場のリアルな情報を確認できる場合があります。

日特建設の年収に関してよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、日特建設の公式ウェブサイトで公開されている情報（2026年9月時点）、有価証券報告書、およびその他の情報源を基に執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。また、本記事における推測や考察は、公開情報に基づく筆者独自の見解であり、日特建設の公式見解ではありません。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。

参照・参考元

日特建設株式会社　公式HP

日特建設　採用情報（新卒）

日特建設　キャリア採用情報

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

日特建設　有価証券報告書

各社有価証券報告書

この記事を書いた人

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。